O2Oとは？マーケティングへの活用方法や成功事例を紹介

O2Oという用語をご存知でしょうか。 聞いたことはあるけれど、詳しくは理解できていないという方もいらっしゃると思います。 この記事では、O2Oの意味やメリット、具体的な実施方法を紹介します。

O2Oとは、オンラインからオフラインの店舗に誘導する戦略

O2Oとは、オンライン（Webサイトやアプリ）からオフライン（実店舗）へ誘導する来店促進施策を指します。「Online to Offline」の略で、「On2Off」とも呼ばれています。O2Oの具体的な例としては、実店舗で使える割引クーポン配信や、位置情報サービスを利用した店舗付近での限定情報配信などが挙げられます。 O2Oは

オムニチャネルとは、オンラインとオフラインの区別を無くすこと

O2Oとよく比較される手法で、オムニチャネルがあります。 商品・サービスを消費者まで届ける流通経路のことを「チャネル」といいます。「オムニチャネル」は実店舗とECサイトの区別をつけずに情報管理システムを統一することで消費者に購入経路を意識させず、販売促進につなげる戦略のことを指します。 O2Oではチャネルを使い分けるのに対して、オムニチャネルでは使い分けるのではなく一貫して捉えるイメージです。

また、O2Oと異なる点として、オムニチャネルでは顧客の誘導を行わない点も挙げられます。 オムニチャネルでは顧客の囲い込みを目的としており、顧客との接点を増やすことによって新規顧客ではなく、既存顧客へのアプローチを行います。オムニチャネルを導入するには、システムの刷新が必要である点において、O2Oと比較するとハードルが高いといえます。

O2Oのメリット

新規顧客の獲得に繫がる

マス広告や屋外広告はWebサイトと比較すると宣伝できる範囲が狭いので、新規顧客の獲得が難しい傾向になります。 ですが、インターネットを利用したO2Oでは、実店舗のある地域以外に住んでいる人や潜在顧客にも知ってもらえるため、新規顧客を獲得しやすくなります。

即効性がある

アプリやSNSを利用すれば、リアルタイムでクーポン配信が可能です。インターネット上で実店舗で利用できるクーポンの配布を行うことにより、クーポンを利用するために来店する人が増えます。 1週間限定など使用期限の短いクーポンは「期限内に来店しよう」と思わせることができ、特に効果を発揮します。数日間限定のセール情報などもあわせて発信することで、より多くの集客が望めるでしょう。

マーケティング施策の効果測定が容易になる

アプリやSNSなどでクーポンを配信した場合には、利用状況をデータで管理することができるため、施策に効果があったかどうか、改善するべき点はどこかを確認・検討しやすくなります。 このように、効果を正確かつスピーディーに数値化できるのはO2Oの強みだといえます。

顧客一人ひとりに合わせてアプローチできる

O2Oでは、オンライン上のデータを利用してパーソナライズされた情報提供が行うことが可能です。誰に・いつ・どんな情報を発信するかを自由に決めることができ、それぞれのニーズに合わせてより効率的なアプローチをすることが可能です。

O2Oを実施する方法

実際にO2Oを実施するために、どのような手段・施策があるのかを紹介します。

ECサイトの運営

ネットショッピングの需要は日々増加しています。 ECサイトというチャネルの展開は実店舗以外に顧客との接点を増やす手段として一般的です。実店舗とECサイトの顧客情報を統合することで、一方で会員登録したユーザーはもう片方のチャネルもスムーズに利用できるようになり、利便性が向上します。 例えば、ECサイトでの購入特典として実店舗で使えるクーポンを配布するといった施策を打つことで、オンラインからオフラインへの顧客の誘導の流れをつくることができます。

店舗アプリでの情報発信

店舗アプリを使ったO2Oでは、インストール・会員登録をしてもらう必要があります。そのためには、アプリ利用者限定のお得な情報を発信する、手軽に予約できるなどユーザーの利便性を高めることが重要です。 インストール・会員登録には手間がかかるため、初回の来店時に上記のような十分なメリットを提供することが求められます。

SNSで情報を拡散

TwitterやInstagramなどSNSの急激な普及により、店舗の情報発信もSNSで行うのが当たり前になってきました。 SNSには誰でも気軽に利用でき、拡散力があるという特徴があるため、短期間での効果が期待できます。 しかし、ただ投稿するだけではシェア・拡散は望めません。例えば、インパクトがあったり、ユニークな投稿で注目を集める、閲覧者が多い時間帯を狙って投稿するなどの工夫が必要です。

オンライン・オフライン共通のポイント制度

以前は、実店舗とECサイトでは同じポイントを使える例は少なかったようですが、現在では共通のポイント制度を設ける企業が増えています。 実店舗とECサイトどちらでも利用可能な共通のポイント制度を設けることで、ポイントを貯めてお得に買い物をしたいと考えている顧客に向けてアプローチを行うことができます。

O2Oの成功事例

ユニクロ

ファストファッションブランドの「ユニクロ」でも、O2Oが取り入れられています。自社アプリでは、店頭で提示することで商品をモバイル会員限定価格で購入できる割引クーポンや、位置情報サービスを利用した店舗検索機能が利用できます。 さらに、アプリ内でチラシ情報を確認できる「デジタルチラシ」の機能や、スマホでスキャンして商品の詳細情報や他の消費者のレビューを確認できる商品バーコードといったように、オンラインからオフラインへの誘導を促進する仕組みを確立しています。

マクドナルド

ファーストフード店「マクドナルド」の公式アプリでは、アプリ会員限定の割引クーポンや店舗検索機能、食事メニュー一覧などが利用できます。 さらに、2020年1月よりモバイルオーダー機能を追加し、レジに並ぶことなく商品の事前注文・支払いをすることができる仕組みを採用しました。こちらもユニクロと同様に、オンラインからオフラインへの誘導を促進する仕組みが出来上がっています。