オンラインコミュニティとは｜概要と種類、メリットを紹介

「オンラインコミュニティ」という言葉をご存知ですか？近年、インターネットの発達やオフライン交流の減少により、新たな交流機会としてオンラインコミュニティが注目されています。
今回は、オンラインコミュニティの概要や種類、メリットを紹介します。

オンラインコミュニティとは、インターネット上の交流の場を指す

オンラインコミュニティとは、オンライン上で共通の関心を持つ人たちを集めて交流する場を指します。オンラインコミュニティには、企業や個人が運営するものがあり、情報収集や意見交換が行われます。企業は、オンラインコミュニティを通じて、自社の商品・サービスの利用者と交流し課題やニーズを聞き出し売上拡大につなげます。

オンラインコミュニティの参加者は、コミュニティに応じてジャンルやテーマが設定されているため、自分自身のスキルアップや自己啓発のためなど、目的に応じて参加できます。

また、オンラインコミュニティとは対照的なコミュニティに「オフラインコミュニティ」や「オフ会」と呼ばれるものがあり、こちらは実際に顔を合わせて交流するコミュニティです。オンラインコミュニティはインターネット上で交流するため、ネット環境さえあれば時間や場所を問わず参加できるという点が特徴です。

オンラインコミュニティの種類

オンラインコミュニティは運営者や目的に応じて、以下のような種類に分けられます。

企業コミュニティ

企業コミュニティは、自社商品の販売促進や活用促進、マーケティング活動のために企業主体で運営されるコミュニティです。具体的には、企業コミュニティ用のサイトや、LINE・Facebookなどの企業公式アカウントで、登録者に対してクーポンを配布したり、限定情報を発信したりすることで固定顧客の獲得につなげます。

代表的なコミュニティに、カゴメの「&KAGOME」があります。

ナレッジ共有コミュニティ

ナレッジ共有コミュニティは、コミュニティのユーザーが質問・回答し、課題を解決したり知識を共有したりするコミュニティです。スキルアップや課題解決のための情報交換を目的に、企業主体で運営されます。代表的なものに、WikipediaやYahoo!知恵袋があります。

オンラインサロン

オンラインサロンは著名人や芸能人がファンを育成するために、個人主体で運営する会員制のコミュニティです。ユーザーは月額使用料を支払うことで、運用者の思考法やノウハウの共有、限定コンテンツの閲覧、意見交換などが行えます。

代表的なコミュニティに、実業家堀江貴文氏の「堀江貴文イノベーション大学校」や、お笑い芸人西野亮廣氏の「西野亮廣エンタメ研究所」などがあります。

ファンコミュニティ

ファンコミュニティは、特定の人物・ブランド・商品のファンが集まり情報交換や他のファンと交流するコミュニティです。ファン同士が集まり非公式のコミュニティとして個人で運営されるものと、企業が主体となりファン同士の交流の場所として運営する場合があります。

代表的なコミュニティに、スターバックスの「スタバホリック」や、森永製菓の「エンゼルPLUS」などがあります。

趣味コミュニティ

趣味コミュニティは、同じ趣味を持つ人たちが、趣味の発信をしたり情報共有をしたりするためのコミュニティです。FacebookやmixiなどのSNSを使い、個人主体で運営されます。

地域コミュニティ

地域コミュニティは特定のエリアに住む人が、地域の話題や問題点などを共有するためのコミュニティです。代表的なコミュニティに、地域ごとに口コミや話題が共有されている「マチマチ」があります。

企業がオンラインコミュニティを運営するメリット

ユーザーの率直な意見が聞ける

オンラインコミュニティを運営することで、ユーザーの率直な意見が聞けるというメリットがあります。オンラインコミュニティでは、ユーザーが主体的に意見を出してくれる場合が多いため、直接対面で話すよりヒアリングしやすく有益な情報を得られる傾向があります。

すでに展開している商品を改善する際や、新商品開発の際にオンラインコミュニティを活用することで、ユーザーの意見を反映した商品の提供につながります。

自社への理解を深めてもらえる

オンラインコミュニティは、自社商品に関する情報を発信できるため自社への理解を深めてもらえるというメリットがあります。また、オンライン上で交流することで、興味や関心が高いユーザーの影響を受け、関心の低いユーザーの熱量も上がる場合があり、顧客のファン化にもつなげられます。

ユーザー同士で問題が解決できる

オンラインコミュニティでは、ユーザーが疑問や質問を投げかけると、他のユーザーが主体的に答えることもあり、ユーザー同士での問題解決が促進されます。ユーザー同士で問題が解決できることで、カスタマーサポートにかかるコストの削減につながります。企業は、過去の質問・答えがいつでも見られるような環境を用意しておきましょう。