BtoBにも応用可能！バズマーケティング成功の鍵とは？

「バズる」という言葉を耳にしたことはありますか？

SNSでよく見かけるこの言葉、実はマーケティング手法の一つである「バズマーケティング」から派生した言葉なのです。今回は成功すれば非常に大きな効果を生む「バズマーケティング」の手法や注意点を、事例を交えてご紹介します。

バズマーケティングでは口コミを「作る」

「バズマーケティング」とは、「人為的に口コミを発生させ、人の口から人へと伝播させることで注目度を上げる」というマーケティング手法のことを指します。

「バズ」とは英語で「蜂などがぶんぶん音を立てて飛ぶ」という”buzz”という単語に由来しており、沢山の人の口コミがざわめく様子を表しています。

バイラルマーケティングとは目的や手法が異なる

バズマーケティングと類似した手法として、「バイラルマーケティング」というものがあります。この二つの用語はほぼ同義で用いられることも多いですが、両者には違いがあります。

バイラルマーケティングではインターネット上のコンテンツを使用して、一人一人のユーザーが知らず知らずのうちに自然と情報を拡散し、商品の販売を促しているという状況を作り出すことが目的です。

これに対し、バズマーケティングではコンテンツの種類は限定せずに、人為的に話題を作り出して注目度を上げることが目的です。もちろん最終的なゴールは販売の促進ではありますが、あくまで話題の量を増やすことに重きを置くのが特徴です。

バズマーケティングの方法と事例3選

バズマーケティングには様々な手段がありますが、ここでは代表的な三つをご紹介します。

インフルエンサーに宣伝してもらう

こちらは主にSNS上で影響力のある、いわゆるインフルエンサーにPRしてもらうという手段です。インフルエンサーごとに異なる性別や年齢層、趣味を持つフォロワーを擁していますから、特にターゲットを絞った宣伝を行いたいときに有効であるといえます。

無料サンプルを配布する

無料または格安で、サンプルを不特定多数の消費者に配布する手法でもバズを起こすことができます。より多くの人が商品を試すことができ、それによって口コミそのものの数を増やすことができます。そしてその口コミを見た人が新たに商品を購入するといったように、人から人へと商品を広めることができます。

ユーモアと話題性に富む企画を行う

目立つ企画を行うことで、消費者の話題をさらっていくという方法もあります。多くの人が企画に注目すれば、これまでまったく関心の無かった人であっても、企業自体や他の商品についても注目するきっかけになり、そこから売り上げの増加につなげることができます。

バズマーケティングを行う際の注意点

バズマーケティングは成功すれば一度に大きな話題を生み出すことができますが、その分使い方には以下のような注意が必要です。

一過性のものになりやすい

バズマーケティングの大きな課題の一つとして、効果が一時的なものになりやすいというものがあります。目立つ企画で一度爆発的な話題をさらったとしても、その人気が継続的なものになるとは限りません。
あくまで起こしたバズは「きっかけ」であると考えるようにしましょう。バズの後には新たに関心を持った人を逃さないような工夫が必要です。

炎上につながりやすい

目立つ企画を行うことは、批判が殺到して収拾がつかなくなる、いわゆる炎上状態につながるリスクを伴います。批判や非難が集中してしまうと、良い効果を宣伝しようとしていたのに全くの逆効果になってしまう恐れがあり、注意が必要です。

具体的には、注目を集めようとするがために過激な表現、また差別的で配慮を欠いた表現を用いてしまうことが挙げられます。「誰も傷つけない」ということを念頭に置き、表現に関しては複数人で入念なチェックを行いましょう。

方法次第でBtoBにも応用可能

主にバズマーケティングは広く一般の消費者を対象としているため、BtoB企業には馴染みづらいと言われています。しかし、以下の手法を用いるとBtoB企業でも取り入れることができます。

会社や商品を紹介するキャッチーな動画を載せる

法人営業においても、自社のことを印象づけることは重要です。そこで、会社や商品を紹介するキャッチーな動画などを掲載し、相手の目を引きましょう。
相手は一般消費者とは異なり、専門的な知識を持つ人であることが予想されます。こうした相手に自社製品の紹介を行うときは固い説明になってしまいがちですが、その中でキャッチーなコンテンツを用いることで他社との差をつけることができます。

仕事中に見ることのできるコンテンツの利用

法人営業では、個人営業と異なって仕事時間に商品紹介などのコンテンツを閲覧することが多いと考えられます。そこで、Twitterのように休憩時間に閲覧しがちであるカジュアルなサービスを利用するよりも、Facebookといった仕事中にも閲覧できるようなサービスを利用する方が、見てもらえる確率は上がります。