SSPとは？収益を最大化する仕組みと代表的なサービスを紹介

「SSP」は広告媒体側の収益を上げるための重要なツールです。しかし、媒体側の特徴によっては導入しても効果を見込めない場合もあります。そこで今回は、SSPの仕組みと導入すべき媒体の特徴を解説します。また、代表的なSSPサービスも紹介します。

SSPとは「広告枠を販売する媒体側が、収益を最大化するためのツール」である

SSP（Supply-Side Platform）とは「媒体側が広告枠を販売する際の収益を最大化するためのプラットフォーム」です。インプレッションごとに、条件に合った広告の中から高値のものを自動で配信してくれます。DSPと連携して、適切なターゲットに最適な広告をリアルタイムで配信することができます。

DSP（Demand-Side Platform）とは「複数のアドエクスチェンジを一元管理するために、広告主や広告代理店側が利用するツール」です。SSPは提携したDSP内の広告を配信するので、SSPはDSPと連携して使わないと機能しません。

「SSP」「DSP」の関係と収益最大化の仕組み

媒体側は広告枠や価格、掲載希望業種などをSSPに設定します。ユーザーがサイトを訪れると、SSPは設定条件に合ったDSP内の広告の中から、より高値で広告枠を購入してくれる広告を選別して配信します。

広告枠の価格はRTBによって、インプレッションごとに定められます。RTB（Real-Time Bidding）とは「各インプレッションに対して、オークション形式で取引を決める仕組み」です。掲載内容やユーザー情報を考慮してリアルタイムで入札されるため、適切な価格を定めることができます。RTBによって落札された広告をSSPが配信します。

SSPを導入すべき会社・導入すべきでない会社の特徴

SSPを導入すれば、どの媒体会社も収益が上がるという訳ではなく、導入すべき会社と導入しても効果を期待できない会社があります。

ユーザー層が広い会社はSSPを導入するべき

ユニークユーザーが多く、様々なオーディエンスを保持している場合、広告枠への入札が活発に行われる可能性が高くなります。そのため、ユーザー層の広い会社はSSPの導入による高い効果を見込めます。

ユーザー層が狭い会社はSSPを導入するべきではない

同一ユーザーからの訪問が多かったり、オーディエンスが限定されている場合、広告を出し分けする機会が減って広告枠への入札が少なくなってしまいます。そのため、ユーザー層の狭い会社はSSPを導入しても、収益の向上を見込めません。SSPの導入にはコストもかかるため、導入するべきではないと言えます。

代表的なSSPサービスを５つ紹介

YIELDONE（株式会社プラットフォーム・ワン）

（出典：https://yieldone.com/service/）

株式会社プラットフォーム・ワンが運営する「YIELDONE」は、RTBでのDSP接続数が国内最大規模であり、収益データなどを可視化するレポーティング機能を保有しています。公序良俗に反した案件やキャンペーン期限切れ案件などの広告を停止し、優良広告のみ配信することも特徴的です。

GenieeSSP（株式会社ジーニー）

（出典：https://geniee.co.jp/）

株式会社ジーニーが運営する「GenieeSSP」はネイティブアドや動画広告、オーバーレイなどの多様な広告フォーマットに対応しています。収益機会を最大化する「スマートイールド機能」を持つほか、取引先の収益レポートを管理画面1つで確認することができます。

fluct（株式会社fluct）

（出典：https://corp.fluct.jp/）

株式会社fluctが運営する「fluct」も、動画広告やバナー広告などの多様な広告フォーマットに対応しており、管理画面内で配信結果を一括で確認できます。また、専任コンサルタントがSSPの導入から運用までをサポートしてくれます。そのほか、初期費用と月額固定費用が無料な点も特徴的です。

AdStir（ユナイテッド株式会社）

（出典：https://ja.ad-stir.com/）

ユナイテッド株式会社が運営する「AdStir」は、海外からのサイト訪問者に対しても最適な広告を配信してくれます。また、広告が在庫切れになったときには、他で配信中の広告を自動で配信してくれる機能も保有しています。

Ad Generation（Supership株式会社）

（出典：https://supership.jp/business/adgeneration/）

Supership株式会社が運営する「Ad Generation」は、配信比率やレポートなどをカスタマイズすることができます。また、収益レポートをリアルタイムで更新してくれるため、媒体側の運用工数を削減してくれることも特徴的です。