インフォマーシャルとは｜意味や種類、メリット・デメリットを紹介

「インフォマーシャル」という言葉はご存知ですか？これは、商品・サービスの情報を紹介するための広告のことです。聞いたことがなくても、実際に目にしたことがある人は多いかと思います。

今回は、インフォマーシャルの意味や種類、メリット・デメリットを紹介します。

インフォマーシャルとは、商品情報を詳細に紹介する広告のこと

インフォマーシャル（Infomercial）とは、商品情報を詳細に紹介する広告の種類の一形態です。お知らせや情報を意味するインフォメーション（information）と、商業目的の広告を意味するコマーシャル（commercial）を合わせた造語です。

インフォマーシャルは欧米でテレビショッピングのジャンルの一つとされています。日本では、テレビショッピング以外にもブランディングやイベント告知、企業広告など様々な場面で利用されています。

テレビCMとの違い

テレビCMは、商品・サービスのイメージを伝えることを目的として、一般的に15秒・30秒の長さで作成されます。一方でインフォマーシャルは、商品・サービスの情報を伝えることを目的として、短いもので60秒・120秒・180秒・5分、長いもので29分の長さで作成されます。

テレビCMは短い時間で商品を印象づけますが、インフォマーシャルでは、商品の情報を詳しく伝え視聴者の購買意欲を向上させることを目的としている点が大きく異なります。

インフォマーシャルの種類

インフォマーシャルは、番組によって様々な種類があります。代表的なインフォマーシャルの種類には、以下のようなものがあります。

• 通販番組・テレビショッピングでのインフォマーシャル
  視聴者に対して購買訴求をダイレクトに行います。「愛飲者〇万人突破！」「売上ランキング第1位」など、商品の実績をキャッチコピーとして使用し、商品の特徴や他の商品との違いなどを詳細に伝えます。リアルタイムでの視聴者限定で割引や送料無料、特典を用意し即時購入を促す点が特徴です。
• 情報番組内でのインフォマーシャル
  情報番組内で複数のスポンサー企業の商品を紹介します。番組出演者を起用し番組の一部のように見せることで、見る側に違和感を抱かせない点が特徴です。
• 旅番組、グルメ番組でのインフォマーシャル
  旅行会社や食品関連会社など、一社提供で制作されている番組内で提供企業の商品を紹介します。番組コンテンツの一部として放映され、広告のようなイメージを抱きにくいため視聴者からの信頼が得られる点が特徴です。

インフォマーシャルのメリット

購買意欲をより一層高められる

インフォマーシャルはテレビCMに比べ尺が長い分、商品の使用感や利用シーンなどが詳細に伝えられるため、購買意欲がより一層高められるというメリットがあります。

また、テレビは公共放送であり、視聴者はインフォマーシャルを公共の情報として捉えるため、安心して購入の検討ができます。そのため、インフォマーシャルの商品に対して信頼を得やすいことも購買意欲の向上に貢献しているといえます。

費用対効果が高い

テレビCMより高い費用対効果が見込める点もメリットの一つです。特にテレビショッピングでは、放映中に注文や申し込みを受け付けるため、番組の反響が売上につながります。

また、テレビCMとは異なり、インフォマーシャルはリアルタイムで問い合わせや注文など視聴者の反応が見られるため、状況に応じたアプローチを行うことも可能です。

インフォマーシャルのデメリット

費用が高額になりやすい

インフォマーシャルは、テレビ放映が前提かつ1本あたりの尺が長いため費用が高額になりやすいというデメリットがあります。Webなどのインターネット広告と比較すると、高額になる点を考慮しておかなければなりません。また、インフォマーシャルの制作は、予算や目的に合わせて代理店に依頼することが一般的です。

インフォマーシャルの費用には、以下のようなものが必要です。

• 企画費
  決められた時間で商品・サービスをどのようにアピールするのか、インフォマーシャルの内容を立案するために必要な費用です。インフォマーシャルの完成度は商品の売上を左右するため重要です。
• 撮影費
  インフォマーシャルを撮影するための機材やスタジオ代です。一般的に機材やスタジオはレンタルの場合が多く、時間単位で使用料金がかかります。また、撮影のためのカメラマンや照明技師などの人件費も撮影費に含まれます。
• 出演料
  インフォマーシャルに出演してもらうタレントの出演料です。タレントの知名度によって出演料は大きく変わるため、事前に確認が必要です。
• 編集費
  撮影した動画を編集するために必要な費用です。映像にナレーションや効果音、音楽を入れるための機材の使用費や専門的なスキルを持つ人の人件費がかかります。