【簡単解説】ペイドメディアのメリット・デメリットを紹介！

「ペイドメディア」をご存知ですか？自社の商品やサービスを広める手段である「オウンドメディア」「アーンドメディア」と合わせて「トリプルメディア」と呼ばれる顧客へのアプローチ手法のひとつです。ペイドメディアを効果的に使用すると、滞在的な顧客にアプローチすることができます。

今回は、ペイドメディアのメリットやデメリットなどを紹介します！

ペイドメディアとは、広告の「枠」を購入するメディア

ペイドメディアとは、費用をかけて、時間や誌面など広告の「枠」を購入し、情報発信を行うメディアです。一般的な「広告」と同じように考えてよいでしょう。

広告の「枠」には4マス広告や、WEB広告および交通広告など様々な形があります。それぞれを以下で説明します。

広告の「枠」の種類

• 4マス広告
  「テレビ」「ラジオ」「新聞」「雑誌」の広告を4マス広告と言います。日常的に目に触れる機会が多く、一気に不特定多数へアプローチできることが特徴です。また、地域や年代などターゲットを絞った運用も可能です。
• WEB広告
  その名の通り、WEBに掲載する広告です。「リスティング広告」「バナー広告」「動画広告」など様々な種類があります。また、TwitterやFacebookにも広告を出す枠があり、それらを活用する「SNS広告」もWEB広告の一部です。
  他のメディアより低価格で掲載できることや、解析ツールなどを使用して広告効果を明確にできることが大きな特徴です。
• 交通広告
  電車やバスなどで運用される「中吊り広告」「車内アナウンス広告」などを交通広告といいます。毎日、通勤中の電車で目にするといった反復性があることや、路線の地域に絞って展開できる特徴があります。

 

ペイドメディアの他に、WEBサイトなど自社が運営を行うオウンドメディアや、SNSなどを使用して信頼を得るアーンドメディアがあります。これら3つのアプローチ方法を組み合わせ、「トリプルメディア」として運用を行うことで、商品やサービスを顧客により伝えることができます。

ペイドメディアの目的は「認知」させること

ペイドメディアを行う目的とは、他のメディアではアプローチできない自社の商品やサービスの存在を知らない滞在顧客に「認知」してもらうことです。「認知」をさせることで、WEBサイトに誘導するなど、滞在顧客を関心の持つ見込み顧客に育成することができるのです。

また、関心を持っている見込み顧客に対しても、ペイドメディアによって目に触れる機会を多く与えることで、ファンである顧客になり得る可能性もあります。

滞在顧客や見込み顧客に関しては、以下のページを参照してください。

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ペイドメディアのメリット

不特定多数の人にアプローチできる

ページの上記に示したように、4マス広告やWEB広告にてアプローチを行うため、不特定多数の人の目に触れることになります。その中には、自社の商品やサービスを知らない滞在顧客や、関心を持つ見込み顧客、さらにはすでに購入している顧客が入り混じっています。

状況が違っても同じようにアプローチを行い、情報を伝えることができる点がメリットのひとつです。

狙い通りに情報が伝わる

企業から一方的に情報を伝えるため、ペイドメディアに掲載する内容は企業自らが決めることができます。企業にとって効果的でメリットのある情報を選びましょう。「品質はそこそこだが、価格が安価」というサービスであれば、「価格が安価」という点を強調すれば良いわけです。

ペイドメディアのデメリット

継続的に多大な広告費がかかる

ペイドメディアは広告の「枠」を購入して、初めて掲載されます。そのため、テレビや新聞などに掲載するための多大な広告費が必要となります。また、これらは期間や量に基づいて金額が決められています。広告費を払わない場合はメディアへの掲載は止まってしまうため、長い期間掲載するには、費用も継続的にかかります。そのため、資金力の弱い企業は運用が難しいとされています。

コミュニケーションが一方的になりがち

メディアに広告として掲載すると、発信を行う企業側からのコミュニケーションを行うことは容易です。しかし、受け手である消費者には「広告」として認識されます。

広告と認識しづらいオウンドメディアや、SNSなどを通して消費者の声が見えるアーンドメディアとは違い、ペイドメディアは「広告」として受け入れられるため、企業側からの発信のみとなり、双方向のコミュニケーションは難しいと見られます。

一方的になりがちなコミュニケーションを解決するためには、自社WEBサイトなどのオウンドメディアやアーンドメディアへ誘導し、双方向のコミュニケーションを可能とする方法を取りましょう。

伝えられる情報量が限られる

上記にもありましたが、広告の「枠」を購入してアプローチを行うため、それらの「枠」に掲載する情報量には限界があります。企業は伝えたい情報に優先順位を付け、取捨選択を行い、掲載する枠内に収める必要があります。