Quiet Quitting（静かな退職）とは？増加している要因や対応策を解説

近年、労働環境の変化や働き方の多様化が進む中で注目されている「Quiet Quitting（静かな退職）」という言葉をご存知ですか？これは、従業員が過度な労力をかけず、必要最低限の業務だけをこなすスタイルを指します。

今回はQuiet Quitting（静かな退職）の意味や発生するデメリット、増加している要因、対応策を解説します。

Quiet Quitting（静かな退職）とは、頑張りすぎず必要最低限の仕事だけをこなす働き方のこと

静かな退職（Quiet Quitting）とは、仕事を頑張りすぎず必要最低限の業務だけをこなす働き方のことです。この働き方はアメリカを中心に注目を集めており、仕事とプライベートを明確に区別し、やりがいや自己実現を求めず「仕事は仕事」と割り切って働く姿勢を表します。

Quiet Quittingは日本企業に多い

Quiet Quittingは日本企業に多いと言われています。日本は年功序列制度を採用している企業が多いため、成果を上げても勤続年数が少ないと報酬が低くなるなど、成果に見合った評価や報酬が得られないことが理由として挙げられます。また、日本の企業は海外に比べて業務同士の境界線が曖昧なため、仕事ができる人ほど業務量が増える一方で報酬が見合わなくなることも、Quiet Quittingが日本企業に多いと言われている理由の一つです。

Quiet Quittingが発生するデメリット

生産性が低下する

Quiet Quittingが増えると、従業員の生産性が低下するおそれがあります。仕事において十分な力を発揮せず最低限の業務しかこなさないことで、組織全体の業績に悪影響を与えるというデメリットが起こります。

退職につながる

Quiet Quittingの人は会社への関心が低下しているため、仕事に対するモチベーションが低い傾向にあります。そのため、実際に退職してしまうおそれがあります。

さらに、周囲の同僚もモチベーション低下によって退職を選んでしまう場合もあります。Quiet Quittingを選び、それによって十分な業務をこなさない従業員がいる場合、周りの同僚がその不足分を補う必要が生じます。特に予測できないトラブルが発生した場合には、業務の負担が急増し、チームの士気が低下して職場環境が悪化する可能性もあります。これにより負担を受ける従業員のストレスが増大してしまい、全体のモチベーションが低下し退職につながるというデメリットも考えられます。

Quiet Quittingが増加している要因

仕事への価値観の変化

近年、終身雇用にこだわらずワークライフバランスやプライベートの充実を重視する傾向が強まるなど、仕事に対する価値観が大きく変わってきています。従業員たちは単なる労働者としてではなく、結婚・出産・育児・介護など自分のライフスタイルに合わせた働き方を求めるようになっていることが、Quiet Quittingが増加している要因として挙げられます。

多様な働き方の増加

現代社会では、働き方においても多様性が増しています。従来の定型的な働き方だけでなく、フレキシブルなスケジュールやリモートワークなど、異なる働き方が受け入れられるようになっています。これにより、従業員は自分に合ったスタイルで仕事をする選択肢が増え、その中のひとつとしてQuiet Quittingを選ぶ者も増加していると考えられます。

Quiet Quittingへの対応策

公平な人事制度を構築する

Quiet Quittingを増加させないためには、従業員が公平な評価を受け、仕事が適正に評価される人事制度を整備することが大切です。評価の公平性が欠けると、従業員のモチベーション低下や不満の原因となりかねません。

また、成果だけでなくプロセスや業務態度、意欲も評価対象に組み込むことも重要です。業務態度や意欲を柔軟に評価し、給与やフィードバックなどで従業員のモチベーションを向上させましょう。

従業員エンゲージメントを調査し改善する

従業員のエンゲージメントを定期的に調査し、その結果を元に改善策を講じることが大切です。個別面談やインタビューによって従業員の仕事への満足度などを把握し、必要な支援を行いましょう。

多様なキャリアプランを用意する

一つのキャリアパスに縛られず、従業員が異なるキャリアプランを選択できるような仕組みを用意することでもQuiet Quittingの選択を防げます。個々のスキルや志向に合わせたキャリアの機会が増えることで、従業員はより満足感を得られ、長期的なモチベーションの維持につなげられます。

社内のコミュニケーションを促進する

社内コミュニケーションの活性化は、従業員同士の協力や職場の雰囲気向上につながります。従業員が職場環境を快適に感じると、モチベーション向上につながり業務効率の向上や離職率の低下なども期待できます。

社内のコミュニケーションを促進するためには、定期的なミーティングや情報共有の場を設けることが有効です。このような場を設けることで、社内のコミュニケーションが強化され、従業員はより存在意義を感じやすくなります。