営業職におすすめの資格を紹介｜付加価値を持つ営業パーソンになろう

営業職としての資格はどのようなものがあるのかイメージができない、という方もいらっしゃるかもしれません。しかし、営業職にも顧客が何を求めているのかを把握したり、基本的なPC操作ができるようにしたりと、資格を取得しスキルを身に着けておくと業務に有利に働くものもあります。

今回は営業職におすすめの資格を紹介します。資格の取得を考えている方は参考にしてみてください。

営業職は資格を取ることで営業力の強化ができ、キャリアアップに有利

一般的に営業職は現場で身につくスキルが多いため、資格は必要ない・未経験でも業務が可能と言われています。ただし、資格を取得することで、営業職に必要な知識を得るなど能力の強化を期待できます。

また、一定のスキルを持っていることをアピールでき、企業によっては手当が出たり、キャリアアップに有利に働いたりする場合もあります。さらに、資格を取得しておくことで、他の企業に転職する際にも客観的な評価を得られるでしょう。

営業職で役立つ資格

営業士検定

（公式サイト：http://www.nrep.jp/）

日本営業士会が行う検定制度であり、「マーケティング・セールスのスペシャリスト」として認定されます。商業系・工業系・IT系・医療系などあらゆる商品・サービスの知識が対象となっているため、どのようなジャンルの営業職でも受験をおすすめします。また、営業担当者が対象の初級、中堅幹部クラスが対象である上級、幹部クラスが対象のマスターと3段階に分かれているため、自身の状況に応じて選びましょう。
営業士は毎年の登録制のため、合格後資格登録手続きを行うことが必須です。

	初級	上級	マスター
試験時間	70分	70分	70分
合格基準	60％以上	60％以上	60％以上
受験料	8,800円	13,200円	13,200円

※営業士として登録するには、初回登録料11,000円と年間登録料13,200円が別途必要です。

販売士

（公式サイト：https://www.kentei.ne.jp/retailsales）

日本商工会議所が行う検定試験で、百貨店やスーパーマーケットなど主に小売業界の販売職を対象にしています。ただし、営業職でも小売や流通に携わる場面が多いため、販売士資格を取得しておくと有利になるでしょう。1～3級があり、販売員から予算策定やマーケティング戦略を行う店長・経営者クラスまでカバーしています。

	3級	2級	1級
試験時間	100分	2科目：60分 （小売業の累計・マーチャンダイジング） 3科目：90分 （ストアオペレーション・マーケティング・販売/経営管理）	3科目：120分 （小売業の累計・マーチャンダイジング・ストアオペレーション） 2科目：80分 （マーケティング・販売/経営管理）
合格基準	得点平均が70点以上＆1科目ごと50点以上	得点平均が70点以上＆1科目ごと50点以上	得点平均が70点以上＆1科目ごと50点以上
受験料	4,200円	5,770円	7,850円

営業力強化検定

（公式サイト：https://www.sikaku.gr.jp/sale/index.html）

営業活動に関する知識を整理し、理論と実践を学ぶことで顧客目線で考えることができるように構成されている試験です。基本知識である「営業理論」や提案力・顧客対応力などの「営業技術」、情報管理が求められる「営業管理」の3分野から出題されます。個人受検と団体受検があり、筆記試験で行われる団体受検の認定試験では合格すると認定証が発行されます。

	WEBテスト （個人受検）	WEBテスト （団体受検）	認定試験 （団体受検）
問題数	50問	50問	50問
試験時間	50分	50分	50分
合格基準	–	–	70％以上
受験料	1,000円	3,000円	5,000円

セールスレップ

（公式サイト：http://www.jrep.jp/index.html）

セールスレップとは、複数メーカーの商材を取り扱い、顧客に対して提案型の販売を行う独立型の事業主を指します。セールスレップ資格認定制度は営業のプロとして、実務経験とコンサルティング能力を身に着けていることを日本セールスレップ協会が認定します。また、マーケティングだけでなく、ITや知的財産権、関係法令に関する知識を求められます。そのため、企業に属している営業職でも資格を取得することで、得た知識を役立てられるでしょう。

	3級	2級	マスター
試験時間	70分	70分	70分
合格基準	全科目の合計点60％以上	全科目の合計点60％以上＆40％未満の科目なし	全科目の合計点60％以上＆40％未満の科目なし
受験料	8,800円	11,000円	13,200円

営業職に付加価値を付けるための資格

TOEIC

英語を母国語としない人を対象とした英語の試験です。合否ではなくスコアを認定し、800点以上でビジネスレベルの英語力があるとみなされます。外資系企業で外国の人とやり取りをする場合や、社内公用語を英語にする企業が増加するなど、英語を使う場面が増えています。英語の能力を付けるきっかけとするために受験するのもおすすめです。
（公式サイト：https://www.iibc-global.org/toeic.html）

マイクロソフトオフィススペシャリスト（MOS）

マイクロソフトが提供するWordやExcel、PowerPointなどの操作スキルに関する検定で、MOS検定と呼ばれる場合もあります。取得すると、資料作成やPC操作スキルがあることを客観的に示せます。
（公式サイト：https://mos.odyssey-com.co.jp/index.html）

ビジネス実務法務検定

東京商工会議所が運営しており、営業・販売・総務・人事などで必要とされる法律知識が習得できる検定です。勉強することで、業務上で発生するトラブルを未然に防ぎ、企業や自身のリスクも回避できるでしょう。2021年度よりインターネットを経由して受験するIBT方式に変更され、受験日時や受験場所が自由に選択できるようになりました。
（公式サイト：https://www.kentei.org/houmu/）

消費生活アドバイザー資格試験

消費者や企業・行政それぞれの視点を得られる試験です。消費生活アドバイザー資格を取得すると、併せて消費生活相談員資格も取得できます。消費者のための行政・法律知識などが問われる択一試験に加えて、論文試験もあります。
（公式サイト：http://www.nissankyo.or.jp/adviser.html）