自社とライバル（競合）企業を比較する際にチェックすべき3つの項目

新しく事業を始める際や自社サービスをお客様に紹介する際など、あらゆる場面で、自社と競合他社を比較する必要があります。

今回は、自社とライバル企業を比較する際、チェックすべき項目を紹介していきます。

項目1：ライバル企業のターゲット層

競合分析でまず最初に行うべきは、ライバル企業がどのようなお客様をターゲット層にしているかを把握することです。ターゲット層を把握することで、本当のライバルとなる企業はどこなのかを明らかにできます。

自社のターゲット層を把握する

まず最初に自社のターゲット層を把握しましょう。
事業を立案している段階で顧客がいない場合は、「商材を他社と比較して、どの部分で差別化を測れているのか」「どの市場にニーズがあるのか」などの軸でターゲットを把握できます。また、既に商材を販売を始めてからある程度期間の経った企業では、当初想定していたターゲット層と実際に売れている顧客層が異なるかもしれません。

以下はターゲットを選定する際のポイントを紹介した記事です。参考にしてみてください。

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自社とは異なる業界・業種でもライバル企業になりえる

自社のターゲット層を把握できたら、同じターゲット層を狙っている企業を探してみましょう。このとき、自社と同じ業界・業種の企業だけがライバルというわけではないということを頭に入れてお苦必要があります。

例えば、初心者向けにプログラミングを教えているプログラミング教室があったとします。この企業の業界は「塾・スクール業界」ですが、同じく教室を運営する企業以外にも、初心者向けのプログラミング書籍の出版社や、「progate」「ドットインストール」などの学習サイト運営企業のような出版業界やインターネットサービス業界もライバルであると言えます。

上記の例のように、ターゲット層からライバル企業を選定すると、業界・業種が異なる「真のライバル企業」をも見つけられます。

項目2：ライバル企業の商材・サービス

ターゲット層をもとにライバル企業が選定できたら、ライバル企業が販売している商材・サービスの分析を行いましょう。例えば、以下のポイントを中心に分析します。

• 競合の商材にはどのような機能があるのか
• 商材の価格はいくらなのか
• どういったニーズが考えられるのか
• どんな販売方法を持っているのか（Webサイトや広告など）
• どのようなプロモーションをしているのか

サービスを3種類の価格帯で販売していたり、オンラインでの販売方法が豊富であったりなど、それぞれの企業が特徴的なアプローチをしています。ライバル企業と差別化できるポイントを探りましょう。

項目3：ライバル企業の経営資源

ライバル企業の事業規模や売上状況、株価の推移のような経営資源も、企業としての戦力を測る上で比較すべき項目です。このような情報は、上場企業であれば有価証券報告書で見ることができます。有価証券報告書は、誰でもホームページからダウンロードすることができます。

ライバル企業が上場していない場合は、帝国データバンクのような企業の調査機関に依頼し、提出される報告書を参考にできます。