自社とライバル（競合）企業を比較する際にチェックするべき3つの項目

新しい事業を始めるときや営業マンで自社サービスをお客様に紹介するとき、あらゆる場面で、自社と競合他社を比較する必要があります。また比較することで、自社の強み・弱みを発見できます。

今回は、自社とライバル企業を比較する際、チェックするべき項目を紹介していきます。

項目1：ライバル企業のターゲット層

競合分析でまず最初に行うべきことは、ライバル企業がどのようなお客様をターゲット層にしているかを把握することです。ターゲット層を把握することで、本当のライバルとなる企業はどこなのか、明らかにすることができます。

自社のターゲット層を把握する

まず最初に自社のターゲットに層を把握しましょう。

まだ事業を立案している段階で顧客がいない場合は、「商材が他社と比較してどこで差別化を測れているのか」「どの市場にニーズがあるのか」でターゲットを把握できます。
以下はターゲットを選定する際のポイントを紹介した記事です。

BtoB企業はターゲット顧客をどう選定していくか？選ぶ時の重要なポイントとは

既に商材を販売を始めてから、ある程度期間の経った企業では、当初想定していたターゲット層と実際に売れている顧客層が異なるかもしれません。

自社のターゲット層と実際の顧客層がかけ離れているのなら、まずはその原因を探り、ターゲット層を変更するのか、このまま突き進むのか、マーケティング戦略はいずれにしても、ターゲット層を決めておく必要があります。

自社とは異なる業界・業種でもライバル企業になりえる

自社のターゲット層を把握できたら、同じターゲット層を狙っている企業はどこか探してみましょう。

このときに自社と同じ業界・業種の企業だけがライバルというわけではないということを頭に入れておきましょう。

例えば、初心者向けにプログラミングを教えているプログラミング教室があったとします。

この企業は塾・スクール業界になるのですが、ライバルになるのは初心者向けにプログラミングを教えてくれる書籍や「progate」「ドットインストール」のような学習サイトといった、出版業界やインターネットサービス業界と言えるでしょう。

上記の例のように、ターゲット層からライバル企業を選定すると、業界・業種が異なる「真のライバル企業」を見つけることができます。

 

項目2：ライバル企業の商材・サービス

ターゲット層からライバル企業を選定したら、ライバル企業が販売している商材・サービスの分析を行いましょう。

以下のポイントを中心に分析しましょう。

• 競合の商材にはどのような機能があるのか
• 商材の価格はいくらなのか
• どういったニーズが考えられるのか
• どんな販売方法を持っているのか（Webサイトや広告など）
• どのようなプロモーションをしているのか

サービスを3種類の価格帯で販売している企業であったり、オンラインでの販売方法が豊富な企業があったりなど、それぞれの企業が特徴的なアプローチをしています。

ライバル企業と差別化できるポイントを探りましょう。

 

項目3：ライバル企業の経営資源

ライバル企業の事業規模や売上状況、株価の推移のような経営資源も、企業としての戦力を測る上では比較すべき項目となります。

このような情報は、上場企業であれば有価証券報告書で見ることができます。有価証券報告書は、誰でもホームページからダウンロードすることができます。

例えば、ミズノの有価証券報告書には、経営指標等の推移や事業の状況、株式等の状況など詳細な情報を得ることができます。

ライバル企業が上場していない場合は、帝国データバンクのような企業の調査機関に依頼してもらう報告書を参考にすることができます。