ターゲティング広告という言葉を聞いたことはないでしょうか?近年、スマートフォンやネット通販の普及により、商品の購買に繋げる方法の1つとして、ターゲティング広告が注目されています。
今回はターゲティング広告の意味や種類、利用するメリットやデメリットを紹介していきます。
目次
ターゲティング広告とは、あるネットユーザーを狙って広告を配信すること
ターゲティング広告とは、ネットユーザーの属性などを参照し、ターゲットを絞って広告を配信することです。ターゲティング広告はテレビCMや新聞などのマス広告と比べて、広告を配信するターゲットを絞れるため、広告配信数を削減できます。そのため、少ない予算でより高い広告効果を狙えるようになります。
ターゲティング広告の種類と特徴
オーディエンスターゲティング
オーディエンスターゲティングとは、ターゲティング広告の中でもユーザーを絞る際に、ユーザー属性や行動履歴などの情報を参照する方法のことです。このユーザー属性は、性別や年齢、世帯収入や配偶者の有無などを指します。
例えば、男性向け化粧品を販売する会社がオーディエンスターゲティングをしたい場合、ターゲットはあらかじめ設定しておいた10代から30代までの男性だと考えられるため、この層に絞って広告を配信できます。同様に、ユーザーの検索履歴を分析した結果、「スキンケア」「メンズメイク」「美容男子」といったキーワードをよく検索していることが判明した場合、これらに当てはまるターゲットに広告を配信できます。
リターゲティング
リターゲティングとは、オーディエンスターゲティングの一種で、1回以上自社サイトへ訪れたユーザーに対して広告を配信する方法のことです。例えば、男性向け化粧品を販促したい場合、1度自社のwebサイトに訪れたユーザーに絞って広告を配信できます。
リターゲティングに関する詳細は、以下の記事をご覧ください。
コンテンツターゲティング
コンテンツターゲティングとは、ユーザーが閲覧しているWebサイトと関連性の高い広告を、Webサイト上で配信する方法のことです。例えば、女性向け化粧品を販促したい場合、美容に関する情報を発信しているWebサイトに自社広告を掲載できます。
ジオターゲティング
ジオターゲティングとは、ユーザーが利用しているWi-FiやGPS情報をもとに、ある特定の場所にいる、もしくは特定の場所に行く予定があるユーザーに限定して広告を配信する方法のことです。例えば、東京都の渋谷区に店舗を構えるフィットネスジムが集客をしたい場合、渋谷区にいる、もしくは渋谷区に行く予定のあるターゲットを対象に広告を配信できます。
デバイスターゲティング
デバイスターゲティングとは、ユーザーが利用している電子機器に合わせて、広告を配信する方法のことです。例えば、業務効率化に関する法人向けのサービスを広めたい場合、ビジネスパーソンが活用することの多いPCに限定して広告を配信できます。また、スマホゲームアプリを広めたい場合、スマートフォンに限定して広告を配信できます。
ターゲティング広告のメリット・デメリット
メリットは費用対効果が高いこと
ターゲティング広告のメリットは、自社商品と親和性の高いユーザーに絞って広告を配信できるため、費用対効果が高いことです。また、ユーザーを絞って広告配信できるため、少額予算からでも広告を配信できるところもメリットといえます。
デメリットはユーザーに不信感を与えるおそれがあること
デメリットは、ユーザーに不信感を与えるおそれがあることです。過度に広告やサイトの情報を個別化してしまうと、Webサイトの閲覧履歴といった情報を抜き取られていると感じ、プライバシーを侵害されたという印象をユーザーに与えてしまいます。最悪の場合、自社ブランドのイメージ低下やクレームに繋がってしまいます。
ターゲティング広告の運用形式
自社で運用する
ターゲティング広告の運用形式の1つとして、自社で広告運用の担当者を設けるという形式があり、これは「インハウス運用」と呼ばれます。
自社で運用するメリットとして、自社に広告運用のノウハウを蓄積できることや、代理店への外注コストがかからず低コストで済むこと、代理店を挟む必要がないため運用のスピード感が増すことが挙げられます。一方で、自社で運用するデメリットには、広告運用に関する知識やスキルがないと、成果を出すまでに時間やコストがかかってしまうことがあります。
広告代理店に運用してもらう
ターゲティング広告のもう1つの運用形式として、広告運用の専門家である広告代理店に代行してもらうという形式があります。
広告代理店に運用してもらうメリットとして、ターゲティング広告や広告全般に関する相談ができることや、高い広告効果を期待できることが挙げられます。一方で、広告代理店に運用してもらうデメリットには、自社にノウハウが蓄積されないことや、外注コストが高くつきやすいこと、自社運用に比べてスピード感が損なわれることがあります。
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