新規事業に必要なアイデアとは？発想法とフレームワークもあわせて紹介

新規事業の立ち上げを任されたけれど、よいアイデアが浮かばす困っている、という方もいらっしゃるのではないでしょうか？

今回は、新規事業立ち上げのアイデアを生み出す考え方やフレームワークを紹介します。

新規事業立ち上げのアイデアに必要な考え方とは

独創性がありイノベーションにつなげられること

新規事業の立ち上げには、競合他社がすぐに真似できないような独創性のあるアイデアが求められます。なぜなら、市場には既に様々な商品やサービスが多数存在しており、飽和状態の市場での競争に勝つ必要があるからです。そのため、独創性が高くイノベーションにつなげられるなど、既存商品と差別化できるアイデアが重要です。

顧客の課題解決が行えること

新規事業のアイデアを考える際には、顧客の悩みや課題が解決が行えるかという観点が重要です。不満・不安・不便などの課題解決を行えるものが、成功につながりやすいアイデアといえます。

収益性があること

いくら独創性があり顧客の課題が解決できるアイデアだとしても、新規事業として収益性がありマネタイズできるものでなくてはなりません。事業が継続できるように、安定して収益を得られる仕組みなのかも考えましょう。

新規事業のアイデアを生み出す考え方

新規事業のアイデアを生み出すためには、以下の点を踏まえて考えるとアイデアが出しやすくなります。

1. 自社の強みを生かせる分野に進出する
2. 他社が弱い分野を狙う
3. 他業種で成功しているビジネスモデルを参考にする
4. 海外の成功事例を自社のビジネスに導入する
5. 他社の成功事例を自社のビジネスに導入する
6. 顧客の悩みや不安を分析する
7. 2つ以上のビジネスモデルを組み合わせてみる

アイデアを生み出すフレームワーク

KJ法

KJ法は、文化人類学者の川喜田二郎が考案した発想法です。大量のアイデアを整理整頓しまとめることで、アイデア同士の関係性を可視化できるという手法です。この手法をとることで、論理的な課題や問題点の抽出につながります。

KJ法の手順は以下のようになります。

1. ラベル作成
   メモや付箋などにアイデアを書き込みラベルを作成します。作成したラベルをホワイトボードや机などの広いスペースに並べます。
2. グループ化
   アイデアを収束させるため、並べたアイデアをグループ化しタイトルをつけます。グループ化する時は、小さいグループから大きいグループの順に作成しましょう。
3. 図解化
   グループ化したラベルを広げ矢印や記号を使い図解化します。この時は大きなグループから小さなグループの順にまとめましょう。
4. 文章化
   図解化したラベルを参考に文章化しアイデアをまとめます。

オズボーンのチェックリスト

オズボーンのチェックリストは、アレックス・F・オズボーン氏が考案した発想法です。9つの項目を埋めることでアイデアを出していく方法です。他の分野や業界のアイデア、事例を新規事業に応用することを目的としています。

オズボーンのチェックリストで使用する9つの項目は以下の通りです。

1. 転用(Put to other uses)
   他の使い道はないか、新しい使い道はないか
2. 応用(Adapt)
   似たものはないか、他者ならどうするか
3. 変更(Modify)
   色・形・音・順番など変えられる点はないか
4. 拡大(Magnify)
   大きくしたらどうなるか
   （より大きく、強く、長く、厚くなど）
5. 縮小(Minify)
   小さくしたらどうなるか
   （より小さく、軽く、短く、薄くなど）
6. 代用(Substitute)
   他の要素や素材で代用できないか
   代用したらどうなるか
7. 置換(Rearrange)
   順序を入れ替えたらどうなるか
   要素を置き換えたらどうなるか
8. 逆転(Reverse)
   順番、役割、上下、左右など逆にしたらどうなるか
9. 結合(Combine)
   組み合わせたり、混ぜ合わせたらどうなるか

その他：外部リソース

自社だけでアイデアを考えるのが難しい場合は、外部のリソースを活用するという手段もあります。

セミナーに参加する

勉強の時間が確保できる場合は、様々な企業が主催するセミナーを活用すると効果的です。時間の確保が難しい、遠方で参加できない場合でも、最近ではオンラインセミナーを主催する企業も増えているので利用してみましょう。

コンサルタントを活用する

新しい分野に進出する場合は、専門の知識や経験が必要になることがあります。そういった場合は、新規事業立ち上げに関するノウハウを持ち、アイデアの創出から立ち上げまで対応しているコンサルタントを活用しましょう。専門性が高い事業に取り組む場合は、外部のコンサルタントを活用すると、スピーディーで効率よく新規事業を進めることができます。