総資本経常利益率（ROA）から企業の収益性と経営効率を分析する

総資本経常利益率（ROA, Return on Assets）という財務指標をご存知でしょうか。ROAは企業の収益性や経営の効率性を評価することができる指標であり、企業価値に大きく関連しています。

この記事では、総資本経常利益率（ROA）について、基本的な読み取り方や経営での活用方法を解説します。

総資本経常利益率（ROA）とは、総資本に対する経常利益額の割合のこと

総資本経常利益率（ROA）とは、総資本額に対する経常利益額の割合のことです。

総資本とは、企業が保有する資産全体の額のことで、負債と純資産を足し合わせた額になっています。

経常利益とは、金融取引（融資・投資）などの営業外活動によって生じた収益である「営業外収益」を、企業の本業から得た利益である「営業利益」に加えて、そこから営業外活動にかかる費用である「営業外費用」を差し引いたものです。

また、営業利益とは、企業の営業活動によって生み出された「売上高」から、販売した商品の原価である「売上原価」を差し引き、さらに広告費や人件費など販売にかかる費用である「販売費および一般管理費」を差し引いたものです。

自己資本経常利益率（ROE）は分母が「自己資本」である点で異なる

総資本経常利益率に似た指標に、自己資本経常利益率（ROE）というものがあります。

自己資本経常利益率は、自己資本額に対する経常利益額の割合のことです。自己資本とは、企業の資産のうち返済の必要がないもので、純資産とほとんど同一です。

指標の性質上、例えば資金の大部分を借入金に依存している企業では、自己資本経常利益率が非常に高い一方で、総資本経常利益率が大幅に低くなります。このように、総資本経常利益率は自己資本経常利益率よりも企業の経営をシビアに評価する指標であるといえます。

総資本経常利益率から分かること

企業がどれだけ収益を上げられるか（収益性）

総資本経常利益率は企業の収益性を評価する指標として活用されています。収益性とは、資本額が一定である時に、どのくらい大きな利益を生み出せるかという観点です。

総資本経常利益率は、総資本額が同じ企業を比較すると、経常利益額が大きい企業ほど高くなります。つまり、収益性の高い企業ほど、総資本経常利益率も高くなるのです。

企業がどれだけ効率良く経営ができるか（経営効率）

総資本経常利益率は経営効率のバロメーターとしても見ることができます。経営効率とは、ある一定の売上をどれだけ少ない資本で生み出せるかという論点です。

総資本経常利益率は、経常利益額が同程度の企業を比較すると、総資本額が少ないほど高くなります。これは、経営効率の高さは総資本経常利益率の高さに直結することを意味します。

総資本経常利益率の業界平均

総資本経常利益率は一般的に5％以上が理想だと言われています。しかしながら、業界によって企業の資本の構造は異なってくるため、一概に目安を提示することはできません。

そこで、日本政策金融公庫の発表する「小企業の経営指標調査」(https://www.jfc.go.jp/n/findings/sme_findings2.html)における、業界別の総資本経常利益率平均が参考になります。この調査では、従業員数50名以下（役員含む、パート・アルバイト除く）の小規模企業について以下のように指標が出ています。

日本政策金融公庫の取引先には赤字企業や債務超過に陥っている企業も多く、全体では多くの業界で総資本経常利益率がマイナスになっています。

しかし、黒字かつ自己資本額がプラスの企業（＝安定した財務のいわゆる「優良企業」）に関しては、おおむね5％以上の数値が出ています。さらに、情報通信業やサービス業など多くの資産を必要としない業界や、医療・福祉など大きな需要を伴う業界は10％に近い数値が出ています。

この数値を参考に、自社の目指すべき総資本経常利益率の数値を設定しましょう。

総資本経常利益率の改善方法

売上やコスト構造の改善による営業利益の向上

総資本経常利益率を改善するための手段としては、まず営業利益を向上させることが挙げられます。

売上を伸ばすことはもちろんですが、工場の稼働率を上げて製造原価を削減したり、効果の高い広告媒体に注力して販売費を削減したりすることも効果的です。

金融取引や投資活動を通じた経常利益の向上

総資本経常利益率は経常利益を高めれば高めるほど改善します。そのため、金融取引などを通じて経常利益を高めることも重要です。例えば、日本を代表する自動車企業であるトヨタは取引先と活発に金融取引を行い、大きな経常利益を上げています。

一方で、大企業であっても投資事業が振るわず、巨額の赤字を計上することがあるように、金融取引には相応のリスクがあります。まずは借入金を減らすなど、リスクのない対策を講じることが重要です。

財務安全性の改善による総資本の削減

総資本経常利益率の改善は、分母に当たる総資本を削減することでも達成できます。総資本は負債と純資産（自己資本）に分けられますが、自己資本を削減することは経営体力の低下に繋がります。そのため、不要な負債を減少させ、財務安全性を高めることによって総資本を削減することが有効です。

一方で、借入金はキャッシュアウト（現金の枯渇）を防ぎ経営を安定させるという重要な役割を担っていることも事実です。自社の今後の戦略やキャッシュフローの動きを踏まえて、適切な負債のバランスを保つことが重要です。