在宅勤務で感じるストレスの解消法｜上司として取るべき行動もご紹介

「最近在宅勤務を取り入れはじめたが、なぜかストレスが溜まってしまう」という悩みを持つ方も多いのではないでしょうか。
そこで今回は、在宅勤務がもたらすストレスの原因とその解消法に加え、部下がストレスを溜めないようにするために上司として取るべき行動をご紹介します。

在宅勤務によるストレスの原因

通勤がなくなることで、気持ちの切り替えができない

在宅勤務により通勤がなくなると、満員電車に乗ったり真夏の炎天下を歩く必要はなくなり、一見ストレスを軽減できると考えられます。しかし、通勤時間は苦痛を伴う一方で、「仕事場に向かう」「仕事が終わって自宅に帰る」といったことを実感できる効果があるのも事実です。

そのため、通勤がなくなることで「オン・オフの切り替えができなくなる」という懸念があります。気持ちの切り替えが難しくなり、自宅での仕事に集中できないことで、ストレスを感じてしまう場合があります。

生活リズムが乱れる

在宅勤務では、通勤時間がない分早く起きる必要がないほか、オフィス勤務に比べて出勤時間がある程度自由になる場合が多く存在します。そのため、つい夜更かしをしてしまい起床時刻と就寝時刻の両方が遅くなり、昼夜逆転した生活になってしまうなどの恐れがあります。生活リズムの乱れは睡眠の質にも影響し、疲れが抜けずにストレスが溜まってしまうことが予想されます。

コミュニケーション不足による孤独感

在宅勤務であってもビデオ通話を用いた会議などで、業務連絡などの必要事項を話し合うことは可能です。しかし、在宅勤務の大きなデメリットの一つとして、近くの座席の人との「ちょっとした雑談」をする時間がなくなることが挙げられます。会議の予定がないと、1日誰とも話せずに孤独感を抱いてしまうことが珍しくありません。

特に新入社員や、異動で新しく配属された社員にとって、雑談は他の社員の人柄を知り、輪に溶け込むために非常に有効な手段です。雑談によって緊張をほぐす機会が失われて、リラックスできないまま勤務を続けることも、在宅勤務によるストレスの原因です。

在宅勤務によるストレスの解消法

タイムスケジュールを作成する

通勤時間がなくなることで気持ちの切り替えができず、また生活リズムが乱れてしまう場合、1日のタイムスケジュールを作成すると改善が見込めます。例えば、「○時～○時にこの作業をする」「○時間でこれを終わらせる」などと時間を区切ると、集中して仕事ができると同時に生活リズムを整えられるようになります。

また、作業に使った時間や残り時間を分かりやすく管理するために、タイマーやストップウォッチを利用することも効果的です。

適度な運動をする

運動にはストレス解消のほか、適度な疲労により質の高い睡眠が得られる効果があります。オフィス勤務の場合は通勤やランチ、トイレなどの移動である程度の運動量は確保できますが、在宅勤務の場合は圧倒的に運動量が減少してしまいます。

そこで、仕事の合間に自宅の近くを1日30分程度散歩するなど、軽い運動をする習慣をつけるようにしましょう。食事の買い出しの際、自家用車ではなく徒歩や自転車を使って行くということでも十分です。

部下が在宅勤務でストレスを抱えないようにするために上司が取るべき行動

チャットなどを用いていつでも質問や雑談をし合える環境をつくる

オフィス勤務では、分からないことを周囲の上司に直接質問できますが、在宅勤務では、相手の顔が見えないため質問を躊躇することが多くあります。その結果、思うように業務を進められず、部下がストレスを感じていると予想されます。

こうしたストレスを軽減するために、部署内でチャットなどのツールを導入し、オフィスと同じように社員同士で質問や雑談ができる環境を整備することが上司には求められています。また単にツールを導入するだけでなく、上司である自分自身が積極的に利用することで、部下が利用する敷居を下げる配慮も必要です。

部下に対してこまめにヒアリングを行う

実際に顔を合わせない在宅勤務では、部下が抱えるストレスを上司が察知しづらい傾向があります。そのためオフィス勤務をするときよりも、部下と話す機会を多く設けることを意識しましょう。「仕事で分からないことははないか」「在宅勤務で不安なことは何か」など、こまめにヒアリングを行い、部下の不安を解消する役割を果たすことが重要です。

子育てをしながら在宅勤務をする社員には特に気遣いが必要

在宅勤務では自宅を離れる必要がないため、子育てと両立しやすいとも考えられます。しかし実際は、在宅勤務では仕事を中断しながら子供の相手をする必要があるため、仕事だけに集中できるオフィス勤務に比べてストレスが溜まりやすいのが事実です。

そのため子育てをしている社員が在宅勤務をする場合には、仕事の量を軽減する、また中断しながらであっても支障がないような内容のものにするなどの特別な配慮が必要です。