【初心者向け】生産性の定義と計算方法｜生産性向上の基本方針も紹介

業務の中で「生産性」という言葉を聞いたことのある人は多いのではないでしょうか。
企業の生産力を可視化する指標ですが、実はいくつかの定義が存在し、それによって計算方法が異なります。

今回は生産性について、その定義や計算方法、さらに生産性向上のための基本方針を紹介します。

生産性とは、アウトプット（産出量）をインプット（投入量）で割ったもの

生産性とは、労働に対してどれだけの成果が得られたのかを示す指標のことです。生産性は、次の式で計算することができます。

生産性 ＝ アウトプット（産出量） ÷ インプット（投入量）

生産性の算出によって、企業の生産力を可視化でき、さらに生産性を高めるための指標とすることが可能です。

生産性向上と業務効率化の違い

生産性と関連する言葉に「業務効率」がありますが、この2つには違いがあります。生産性の向上とは、企業の生産力を上げることです。すなわち、労働者1人当たりの生産量や、労働1時間当たりの生産量を上げることを指します。

これに対し、業務効率化とは業務の無駄をなくすことを意味します。手間のかかる作業をなくす・減らして、効率的に業務ができる環境を作ることが業務効率化です。

生産性の種類と定義

生産性は「産出量÷投入量」で算出できますが、「産出量」についても、製品などの生産量を単位とする物的生産性と、企業が生み出した価値を単位とする付加価値生産性が存在します。
さらに、なにを「投入量」とみなすかによっていくつかの種類が存在します。

労働生産性（1人当たり）

労働生産性（1人当たり）とは、労働者1人当たりの産出量を示す指標で、労働者の数を「投入量」とみなしています。
労働生産性（1人当たり）は、次のように計算することができます。

●物的労働生産性（1人当たり）　生産量 ÷ 労働者数 ●付加価値労働生産性（1時間当たり）　付加価値額 ÷ 労働者数

労働生産性（1時間当たり）

労働生産性（1時間当たり）とは、労働時間1時間当たりの産出量を示す指標で、労働者数×1人当たり労働時間を「投入量」とみなしています。
労働生産性（1時間当たり）は、次のように計算することができます。

●物的労働生産性（1時間当たり）　生産量 ÷ （ 労働者数 × 1人当たり労働時間 ） ●付加価値労働生産性（1時間当たり）　付加価値額 ÷ （ 労働者数 × 1人当たり労働時間 ）

資本生産性

資本生産性とは、資本がどれだけ効率的に成果を生み出したかを示す指標で、保有している機械や設備、土地などの資本ストック量を「投入量」とみなします。
資本生産性は、次のように計算することができます。

●物的資本生産性　生産量 ÷ 資本ストック量 ●付加価値生産性　付加価値額 ÷ 資本ストック量

全要素生産性（TFP）

全要素生産性（TFP）とは、労働や資本・原材料を含む全ての要素を投入量として、産出量との比率を示すものです。
計算式は次のようになりますが、労働や資本など単位の違うものを足し合わせて計算することは難しいため、全体の産出の「変化率」から労働と資本の投入量の変化率を引いた差として計測されるのが一般的です。

●物的全要素生産性　生産量 ÷ （ 労働 ＋ 資本 ＋原材料 など ） 合成投入量 ●付加価値全要素生産性　付加価値額 ÷ （ 労働 ＋ 資本 ＋原材料 など ） 合成投入量

人時生産性

人時生産性とは、労働者1人が1時間当たりどれくらいの産出量をあげられたかを示す指標です。労働生産性と似た概念ですが、より限定されたものであると言えます。
人時生産性は、次のように計算することができます。

●物的人時生産性　生産量 ÷ 労働者全員の総労働時間 ●付加価値人時生産性　付加価値額 ÷ 労働者全員の総労働時間

生産性を高めるための基本方針

労働環境を改善する

劣悪な環境での労働は、社員に不必要なストレスを与えてしまいます。長時間の労働では疲労が溜まり、集中力・判断力が低下します。また、1人が複数のタスクを抱えることも同様の理由で避けるべきです。
従業員が働きやすい環境を整えることが、生産性を向上させるために重要です。

適材適所を意識する

社員には、それぞれの得手不得手があります。能力・実力・経験に合った配置を行うことで、会社やチーム全体でみると効率的に業務を進められます。
適切な人材配置のためには、従業員1人ひとりのことを知らなければなりません。ヒアリングやアンケート調査を活用しましょう。

心理的な安全性を確保する

心理的な安全とは、社員の1人ひとりが恐怖や不安を感じることなく、安心して発言・行動できる状態を指します。この状態の確保が、パフォーマンスを最大限発揮することに繋がります。
特に新入社員や立場の低い人に関しては、不安を感じさせないように配慮することが必要です。

ITツールを導入する

業務管理ツールなどのITツールを導入して、業務を自動化することも有効です。ITツールの導入によって、労働力や時間などの投入資源を減らすことができます。
モバイル端末の使用やクラウドサービスの導入、PC上の作業のシステム化などが考えられます。