【簡単解説】ROE（自己資本利益率）とは｜計算式や指標の見方も

企業の収益性を判断する指標のひとつに「ROE」があります。「耳にしたことはあるが、詳しい内容はわからない」という人も多いのではないでしょうか。

今回は、ROEの計算式や指標の見方を解説します。

ROEとは、自己資本に対してどれだけの利益が生み出されたかを示す指標

ROE（Return on Equity）は日本語で「自己資本利益率」とも言われ、自己資本に対して利益をどれだけ生み出したのかを示す指標です。企業の収益性を判断する際に活用するため、ROEが高いと株主・投資家は投資価値のある企業であると判断します。

自己資本とは貸借対照表の「純資産」から、新株予約権・少数株主持分を差し引いた部分であり、株主から調達した資金など、企業の資産のうち返済する必要がないものを言います。

ROE（自己資本利益率）の計算式

一般的には、当期純利益を自己資本で割って100をかける式で求められます。ただし、計算式を売上純利益率（当期純利益÷売上高）・総資産回転率（売上高÷総資産）・財務レバレッジ（総資産÷自己資本）に分解し、それぞれをかける方法でもROEを求められます。

ROEが10～20％であれば優良企業

ROEの数値は、10%~20%であれば優良企業と言われます。同業他社などと比較する際に目安にするといいでしょう。

ROEを向上させるためには、分解された計算式からわかるように以下の方法があります。売上高を伸ばしたり、総資産を減少させたりと、分解された計算式の数値を基にどの部分が鍵になっているのかを見極めましょう。

• 売上高純利益率を上げる
• 総資産回転率を上げる
• 財務レバレッジを上げる

ROEを見る時の注意点

借り入れが多いと、ROEが高くなる

企業の中には金融機関などから資金を借り入れているところも多いでしょう。借入は「負債」の一部のため、借入が多くなると相対的に「自己資本」の値は減少していきます。自己資本が少なくなると当期純利益の割合が高くなるため、ROEの数値は高くなります。

しかし「借入（負債）が多く、自己資本が少ない」という状況が続いている場合、その企業が必ず優良であるとは限りません。数値の詳細を分析することが重要です。

業種によって、数値が変わってくる

ROEは自己資本を使って計算するため、業種によって数値が変わります。サービス業など少ない自己資本で利益を出すことができる業種は、ROEが高く算出されます。
一方で、製造業など設備投資が大きい場合や資金を必要とする金融業は、ROEが比較的低く算出される傾向にあります。経済産業省が企業活動基本調査速報（https://www.meti.go.jp/statistics/tyo/kikatu/result-2/h2019sokuho.html）にて、業種別のROE平均値を発表していますので、参考にしてみてください。

日本企業はROEが低い傾向がある

一般的には、ROEの数値が10％～20％あれば優良企業です。しかし、実際の日本企業では8%あればいいとも言われています。

日本企業は海外の企業より、利益を配当に回さず内部留保として残す場合が多いとされています。内部留保に回すと、自己資本の値が向上します。そのため、ROEが低い傾向になるのです。

ROEだけで判断するのではなく、ROAも考慮する

ROAとは、純資産に対しての利益率

ROEと共に確認したい指標にROAがあります。Return on Assetsの略で、日本語では「総資産利益率」と言われます。

計算式は、以下の通りです。

ROAは、負債と自己資本を合わせた総資本に対する利益の割合で、5%以上が優良企業の基準です。そのため、会社が持つ総資産を活用できているのかが確認できる指標でもあります。

ROEとROA、共に確認して考える

ROEとROAは、共に資本から利益を出すための効率性を表す指標ですが、その性質は大きく違います。
例えば、ROEが高いのに対して、負債も含めたROAが低い場合は大きな負債を抱えているおそれがあります。また、ROE・ROAのどちらも高い数値であると、より健全な企業であると考えられます。

ただし、「ROE・ROAの数値が高い」というだけで経営が上手くいっていると判断するのは危険です。ROE・ROAだけの数値で企業を判断するのではなく、他の指標の数値も含めて判断する必要があるでしょう。