売上高総利益率で企業の稼ぐ力を測る｜収益性分析の基礎を解説

「売上高総利益率」という言葉をご存知ですか？
売上高総利益率は投資家や債権者にとって、企業の稼ぐ力、つまり収益性を測るための重要な指標です。

今回は収益性分析の基礎となる売上高総利益率や、関連する基礎事項を解説します。

売上高総利益率とは、売上高のうち売上総利益が占める割合

「売上高総利益率」は「粗利益率」とも言われ、企業の売上高のうち売上総利益が占める割合を示します。

式で表すと以下のようになります。

「売上高総利益」は「実際の商品力によって稼いだ利益」つまり「売上高 – 売上原価」と定義されます。また、「売上原価」は、商品の棚卸しや仕入れ・製造などにかかったコストを表します。この売上高総利益が売上のうちのどれだけを占めているのかを表すのが、「売上高総利益率」です。

式からわかるように、売上高を上げるか、売上原価を下げることで売上高総利益率を上げられます。

売上高総利益率は収益性の分析に使用される

企業や商品を評価する際、それぞれの収益性の比較を行う場合があります。

この際、商品の販売やサービスの提供には、人件費や宣伝費、材料費、営業活動費などがかかるため、「売上＝企業が獲得する利益」ではありません。そのため、売上高の比較だけでは企業の収益力を誤って捉えてしまう場合があります。

下の図のように、異なる売上高が異なる2社を比較する場合を考えます。

この場合、A社の方が売上高は大きいものの、売上高総利益が占める割合はB社のほうが大きいです。つまり、B社のほうがより小さいコストで大きな売上を獲得できることがわかります。

このような分析は、M&Aを行う企業を検討する際に用いられることがあります。

付加価値商品と薄利多売商品のどちらを売るかによって売上高総利益率は変化する

企業が商品を売る際の戦略には2種類のパターンがあります。

1つ目の戦略は、付加価値商品を販売することで利益を得る戦略です。付加価値商品とは、ブランド力などに基づく独自の価値が付加されている商品を指します。例としては、同じような機能を持つ商品は他にもある一方、国内メーカーが作っていることに価値があるような「日本製の家電」が挙げられます。

もう1つの戦略は、薄利多売商品の販売による戦略です。つまり、売上原価が高いことから商品1つ1つから得られる利益は少ないものの、より多くの商品を売ることで大きな利益を得る戦略です。例えば、百均の商品などは商品1つの売上からは多くの利益は獲得できませんが、大量に販売することで利益を上げられます。

どちらの商品を販売するかによって売上高総利益率は変わるため、企業の収益性を分析する際は取扱商品によって、売上高総利益率の高い・低いの基準を変更させましょう。

売上高総利益率を改善するポイント

企業がより多くの利益を上げるには、売上高総利益率を改善する必要があります。売上高総利益率の改善には2つの方法があるとされています。

商品ごとの売上高総利益率を改善する

1つ目の方法は、商品ごとの売上高総利益率を改善する方法です。商品ごとの製造コストの削減や外注費などの売上原価を削減することで、売上高総利益が増加します。また、商品1つあたりの販売額を上げることでも売上高総利益率は上昇しますが、過度な値上げは顧客の離脱を招いてしまうため、慎重に値上げを実施する必要があります。

商品全体の売上高総利益率を改善する

2つ目の方法が、企業が取り扱っている商品全体の売上高総利益率を改善する方法です。例えば、最新設備の導入による製造コストの削減や製造プロセスの最適化、人件費の削減や人員の最適化などが挙げられます。つまり、企業が商品を販売するまでにかかっているコストを削減することで、企業全体の生産性をあげ、売上高総利益率を増加させることができます。

売上高総利益と混同される4つの利益

企業は、1年間の経営成績を示すために損益計算書を株主や債権者に向けて提出します。損益計算書には企業が1年で儲かった額・損した額が、売上高総利益と以下の4つの項目に分けて記載されています。

営業利益

営業利益とは、飲食店であれば食べ物の提供、小売店であれば商品の販売、のように本業で稼いだ利益です。具体的には、売上総利益から商品を販売するためにかかった人件費や施設費、広告費、商品管理費などの販売費および一般管理費を引いた利益を表します。販売費や一般管理費には、以下のような項目が該当します。

・販売手数料
・広告宣伝費
・給与
・保管費
・役員報酬
・光熱費
・減価償却費
・不動産賃貸量

経常利益

経常利益とは、本業で実際に稼いだ額である営業利益に、本業以外の事業で得た利益を足した利益（営業外利益）から、本業以外でかかった販売費や一般管理費（営業外費用）を引いた利益です。本業による利益も、それ以外の利益も「通常業務の中で得る利益」であることから、経常利益と呼ばれます。例えば、小売業に加えて不動産の賃貸業を手掛けていたり、製造業の他に小売業も手掛けていたりする場合、経常利益が発生します。

税引前利益

税引前利益とは、特別利益から特別損失を引いた利益を指します。特別利益とは、債権免除、証券売却のように通常の経営活動とは関係のない、特別な理由で発生した利益を指します。一方で特別損失は、固定資産の売却や建物の損失などの特別な理由で発生した損失を表します。

特別利益は来期も同じように発生するとは限らないため、特別利益が大きくても、企業の収益力が高く評価されることはありません。

当期純利益

当期純利益とは、税引前利益から住民税・法人住民税・法人事業税を引いた利益です。企業が得たすべての利益から税金を引いているため、実際に企業が獲得する稼ぎは当期純利益によって示されます。