粗利・粗利率とは｜計算方法と数値を高める方法を合わせて解説します

事業を継続する上で重要なものが利益です。利益には様々な種類がありますが、その中でも最も重要な利益が「粗利」とも言われています。

そこで今回は、粗利やそれに付随する粗利率について簡単に解説します。

粗利とは、売上高から売上原価を差し引いた利益のこと

粗利とは、売上高から売上原価を差し引いたものを指します。粗利益の略称であり、売上総利益と呼ばれる場合もあります。
計算式で表すと以下の通りです。

例えば、売上高が10,000円、売上原価が3,500円の場合、粗利は10,000－3,500で算出されるため、6,500円となります。

粗利を含む5つの利益

利益は、粗利を含む5つに分けられています。それぞれの関係性を以下で簡単に説明します。

• 粗利（売上総利益）
  売上高より売上原価を差し引いたもの
• 営業利益
  組織が行うメインの事業によって生み出した利益で、粗利より販売費・一般管理費を差し引いたもの
• 経常利益
  営業利益に組織のメイン事業以外の事業で得た営業外損益を差し引いたもの
• 税引前当期純利益
  臨時で発生した損益を加えた、税金を差し引く前のもの
• 当期純利益
  税引前当期純利益から税金を差し引いたもの

粗利率とは、売上高に占める粗利益の割合

粗利率とは、売上高に占める粗利の割合を指します。また、粗利益率や売上総利益率とも呼ばれます。

例題として、売上高が10,000円、そこから算出された粗利が6,500円とします。このような際の粗利率は、6,500÷10,000×100＝65%として算出されます。

粗利・粗利率を見ることで何がわかるのか

組織や商品の付加価値を測れる

粗利・粗利率が大きいということは、組織や商品の価値を付加価値として顧客に認識してもらえ、購入に繋がっているということです。

例えば、競合企業の商品より500円高い価格で販売しているA社があるとします。ただしA社は「購入後のサポートが優れている」という付加価値を持っているため、競合より500円高くても顧客に選ばれる場合が多いようです。
このように、結果的に商品の価格が高騰しても、高騰分が付加価値として顧客に認識されると、購入するだけの価値があると判断されるでしょう。

組織が持つ手元の資金がわかる

粗利は様々な費用や税金が差し引かれる前の状態です。そのため、税金が差し引かれる期末以前でも大雑把に手元の資金がわかります。粗利の数値を、事業の拡大や販売促進などの経営判断の参考にしましょう。

粗利・粗利率を上げるための方法

売上原価を下げる

商品を製造する際の材料費や人件費などの売上原価を下げることで、粗利・粗利率を向上させられます。他にも、製造に関する工程の変更や削減なども売上原価を下げるために効果的でしょう。

商品やサービスの価格を上げる

粗利・粗利率を向上させる方法として、商品やサービスの価格を上げることも効果的です。ただし、勝手に価格を上げてしまうと顧客に不信感を与えてしまいかねません。価格の高騰部分が商品や組織の付加価値として適していると、顧客に認識される必要があります。