直接法のキャッシュフロー計算書とは｜メリットや間接法との違いも紹介

キャッシュフロー計算書を耳にしたことはあるでしょうか。貸借対照表・損益計算書と並ぶ、財務諸表の1つです。また、キャッシュフロー計算書では「直接法」「間接法」といった2種類の作成方法があります。

今回は、キャッシュフロー計算書の直接法に注目して解説していきます。

キャッシュフロー計算書とは、現金の流れを示す財務諸表

キャッシュフロー計算書とは、組織の収入や支出に関する現金や、容易に換金が可能である当座預金などの流れを記したものを指します。貸借対照表や損益計算書と並ぶ、財務諸表として扱われます。

キャッシュフロー計算書にて現金の流れを把握することで、組織が得た資金・利益の質を確認できます。損益計算書で算出された利益が増えたからといって、組織が所有する現金が必ずしも増加したとは限りません。得た額が現金であれば所有している現金額も増加しますが、後日現金を受け取る権利である売掛金の場合、損益計算書の上では収益の額が増加しているものの、実際にはまだ現金を受け取っておらず、現金所有額が増加していないというおそれもあります。

このような場合に、利益と所有している現金を分けて管理しておく必要があるのです。キャッシュフロー計算書を作成することによって「負債を返済する余力があるのか」「現金を生み出す能力があるのか」などを把握できます。

キャッシュフロー計算書を構成する3つのカテゴリー

キャッシュフロー計算書では、現金の流れを把握するために、組織のどの活動で現金が変動しているのかを分けなければいけません。組織の活動は以下の3つに分類されます。

• 営業活動によるキャッシュフロー
  組織が営む本業に関連する活動
  （売上収入、原材料の仕入れの支出、人件費など）
• 投資活動によるキャッシュフロー
  固定資産の取得や融資などの活動
  （有価証券の売却収入、設備の取得など）
• 財務活動によるキャッシュフロー
  資金の調達や返済などの活動
  （社債の発行や償還、借入金の返済など）

直接法では、収入や支出の流れを総額で記載する

キャッシュフロー計算書は「直接法」と「間接法」の2種類の表示方法があります。この記事では直接法を中心に取り上げます。

直接法では、期間内の収入や支出の流れを総額で記載することで、資金の増減を明確にします。そのため、国際会計基準（IFRS）は直接法を推奨しています。直接法で記載されたキャッシュフロー計算書は以下のようになります。

【直接法のキャッシュフロー計算書】

（1）営業活動によるキャッシュフロー
商品の売上収入	20,000
原材料の仕入れによる支出	－5,000
人件費による支出	－2,400
広告費による支出	－500
小計	12,100
法人税などの支払い	－3,000
営業活動によるキャッシュフロー		9,100
（2）投資活動によるキャッシュフロー
有形固定資産の売却による収入	－50
投資活動によるキャッシュフロー		－50
（3）財務活動によるキャッシュフロー
短期借入金による収入	100
配当金の支払いによる支出	－30
財務活動によるキャッシュフロー		70
現金及び現金同等物の増加・減少額		9,120
現金及び現金同等物期首残高		5,400
現金及び現金同等物期末残高		14,520

営業活動・投資活動・財務活動のキャッシュフローを算出した後、それぞれを合計し「現金及び現金同等物の増加・減少額」に記入します。期首残高を加減して、最終的に期末残高として算出します。

間接法では、損益計算書の税引前当期純利益を基に記載する

間接法は、損益計算書の税引前当期純利益に現金の流れを加減する方法です。営業活動によるキャッシュフローの欄の最上位に「税引前当期純利益」と記載し、利益と現金の収支を一覧で表示します。そのため、利益と営業キャッシュフローの差異を明確にできます。

また、貸借対照表・損益計算書の数値をそのまま活用できるため、キャッシュフロー計算書の作成が容易であり、多くの企業で採用されています。

直接法と間接法の違いは、営業活動におけるキャッシュフローの記載方法のみ

直接法と間接法の違いは、営業活動におけるキャッシュフローの部分の記載方法です。直接法は記載内容が間接法よりも詳細になります。

投資活動におけるキャッシュフロー・財務活動によるキャッシュフローなどの記載方法に変わりはありません。また、どちらの方法で計算しても最終的なキャッシュフローの金額も変わりません。

間接法で記載する方法のほうが容易に作成できますが、直接法で記載しているキャッシュフロー計算書は、現金の流れを把握しやすいと言えます。そのため、直接法は社内資料として経営計画を立てる際などに活用することがおすすめです。

キャッシュフロー計算書による直接法のメリット・デメリット

【メリット】収支の全体像が把握しやすい

直接法のメリットは、現金の流れを「売上による収入」など取引ごとに記載するため、キャッシュフローの全体像が把握しやすい点です。
また、取引ごとの情報を参考にすることで、将来の売上や仕入の金額など、営業活動によるキャッシュフローの予測も簡単に行うことができます。

【デメリット】作成に手間がかかる

直接法では、取引ごとに詳細に記載するため、取引の内容など様々な情報が必要です。そのため、直接法でキャッシュフロー計算書を作成するには、情報を集める作業が必要となり手間がかかります。