組織活性化が実現された企業の特徴とは｜活性化するための戦略も解説

組織活性化という言葉をご存知ですか？組織活性化の実現は、企業の目標達成にとって非常に重要な課題と捉えられています。
今回は、活性化されている組織の特徴や、組織活性化を実現するための戦略を解説します。

組織活性化とは、社員が意識的に行動することで組織全体が前進している状態を指す

組織活性化が実現されている企業は、社員全員が企業に貢献しようと努めて自ら行動するため、組織が前進している状態にあります。また、社員間での相互作用や一体感も生まれ、企業全体として成長していくため、企業の掲げる目標を達成することも可能になります。

活性化されている組織の特徴とは

経営理念やビジョンが社内に浸透している

経営理念やビジョンなどが社内に浸透していれば、企業全体で共通認識を持つことができます。共通認識を持つことで、経営陣・中間管理職・現場が目指すべき方向性が保たれるため、全員の行動が無駄なく企業への貢献になります。

また、現場が経営理念やビジョンを把握しておけば、上司との意思疎通ができるため、自分の業務に意義を持てます。

社員のモチベーションが高い

社員のモチベーションが高いことも、活性化されている組織の特徴のひとつです。モチベーションの高い社員は企業の目標達成に貢献するために、やるべきことを自分で考え、できることを一生懸命に取り組みます。また、業務に対して必要な知識は自ら学び、役立つスキルを身につけようとする姿勢も見受けられます。

社内でコミュニケーションが活発である

組織が活性化されていれば、社内でのコミュニケーションが円滑に行なわれるため、伝達ミスや認識の誤差を生みづらくなります。報連相も活性化され、失敗への対処を素早く行なうことも可能です。

また、コミュニケーションが活発であると、他者の意見を聞く機会が増え、新たな視点を得ることもできます。

組織が活性化されないことで生じる問題

業務が非効率的になる

組織を活性化できていなければ、社員のモチベーションが上がらず、業務の非効率化を招いてしまいます。また、コミュニケーションが不足して、伝達が上手くいかないことや部署ごとに連携が取れないことも業務効率低下の原因となります。

そのほか、企業の目標や方針が浸透していないために、会社にとって必要のない業務を知らず知らずのうちに行なってしまう可能性も高まります。

部下の成長が停滞する

組織が活性化されず、上司と部下間でコミュニケーションが不足していると、信頼関係が希薄になってしまう場合もあります。このような環境下では、部下の中には失敗を恐れて自ら行動を起こせない人もいるため、その部下は成長することができません。

離職率が上がる

業務の意義を見い出せなかったり、コミュニケーションが取れずに不安や悩みが募ったりして、モチベーションが低下してしまうと離職にもつながってしまいます。離職率が上がると、職場の雰囲気が悪化してしまい、負の連鎖に陥る危険性があります。

組織活性化を実現するための戦略

経営理念やビジョンを共有する

企業に貢献しようとする意識を全社員に持たせるには、経営理念やビジョンを共有して浸透させ、業務に意義を見い出させる必要があります。企業がどのように社会に貢献するのかを言語化し、全社員に社会的使命感を持たせましょう。

経営理念やビジョンを浸透させる方法としては、それらが社員の目に入るように「見える化」することが挙げられます。経営理念やビジョンが書かれた紙を、社員のよく目にする場所に貼るなどの工夫をしましょう。

定期的な面談を行なう

コミュニケーションを取る場として、上司との1on1での面談を定期的に設けましょう。フィードバックや目標設定の援助に加え、プライベートの悩み相談を受けることも重要です。

また、他の部署の上司と行なう「ナナメ面談」も、働きやすい環境を整えるための有効な手段です。直属の上司でないからこそできる相談もあるほか、他の部署の考えを知ることで多角的な視点を得られます。

人材教育のシステムを整える

組織を活性化させるためには、全社員の教育を高い水準で提供する必要があります。全社員が必要な教育を受けられるよう、マニュアルを整備しましょう。マニュアルは、改善点が見つかれば適宜修正することが重要です。

また、個人の技量に応じて、より高度な演習を行なわせるなどの個人に合った教育を提供することも求められます。

マルチ担当制を取り入れる

マルチ担当制とは、1つの業務に対して複数人で取り組んだり、1人が複数の部門を掛け持ちしたりする制度のことを言います。マルチ担当制を導入することでコミュニケーションを取る機会が増え、新しいアイデアが生まれたり、他の部署の考えを知ったりするきっかけが得られます。
また、業務や成果が属人的になることも防げるため、引き継ぎなどを効率的に行なえます。

ITツールの利用を促進する

用途に応じたITツールを導入することで、成績を可視化して社員のモチベーションを高めたり、情報を共有して会社の方針を容易に伝えたりすることなどもできます。そのほか、社内チャットツールを導入し、コミュニケーションを促進することも可能です。

ただし、ITツールを導入しても正しく使いこなせなければ、逆に煩雑なものになってしまいます。導入時やアップデートされた時には研修会などを開き、全員が使えるようにサポートしましょう。