マーケティングDXとは｜デジタルマーケティングとの違いなど基本を解説

マーケティングDXという言葉を聞いたことはありますか？これは、IT技術の進化した現代のマーケティング活動において注目されている手法です。

今回は、マーケティングDXの概要や必要とされている理由、成功事例をします。

マーケティングDXとは、マーケティングをデジタル化し変革につなげること

マーケティングDX（デジタルトランスフォーメーション）とは、IT技術を用いて、製品・サービスをはじめとする企業の価値提供のあり方を変革するデジタルトランスフォーメーション（DX）を、マーケティングに活用する手法です。ITツールを用いて市場調査や商品開発、効果検証といった一連のマーケティングプロセスをデジタル化し変革につなげます。

マーケティングDXの「DX」は、デジタルトランスフォーメーション（Digital Transformation）のことです。英語ではTransを「X」という略語で表すため、DXと呼ばれます。

DX（デジタルトランスフォーメーション）の詳細は、以下の記事をご参照ください。

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デジタルマーケティングとの違い

現在、多数の企業において用いられているデジタルマーケティングの手法は、WebサイトやSNS、スマートフォンのアプリやメールなどのデジタルメディアを利用したものです。そのほか、実店舗での購買行動から得られるデータを活用するマーケティング方法も、デジタルマーケティングに含まれます。

一方、マーケティングDXはAIやIoTの他、5Gやクラウドなどのデジタル技術を活用し、顧客体験の変革を目指すマーケティング手法です。デジタル技術を活用して、既存商品の品揃えやビジネスモデルを変革し、顧客への提供価値を変えることを指します。

システム導入や業務の効率化に留まっているデジタルマーケティングに対して、マーケティングDXは、データを分析・活用しビジネスや組織の変革につなげているという点が大きな違いと言えます。

マーケティングDXが必要とされる理由

ビジネスや生活においてデジタル化が進んでいるため

2019年に総務省が発表していた通信利用動向調査では、インターネット利用者の割合が調査対象者のうち約9割に達したことに加え、6～12歳および60歳以上の利用割合が前年より10ポイント以上増加しています。さらに、企業のクラウドサービスの導入割合が初めて6割を超えたほか、テレワークを「導入している」「具体的な導入予定がある」という企業も約3割となるなど、ビジネスや生活においてデジタル化が進んでいます。
（総務省「令和元年通信利用動向調査の結果」：https://www.soumu.go.jp/johotsusintokei/statistics/data/200529_1.pdf）

こういった変化から、従来のビジネスモデルでは売り上げの維持が困難な状況であるため、マーケティングDXが注目されています。

オンラインでの購買行動が増加しているため

2020年に経済産業省が発表した電子取引に関する市場調査では、BtoC向けの電子商取引市場は約19.4兆円（前年比＋7.65％）に拡大しています。また、BtoB向け企業間の電子商取引市場規模は約353.0兆円（前年比＋2.5％）と、どちらの市場でも規模が拡大しています。
（経済産業省「電子取引に関する市場調査」：https://www.meti.go.jp/press/2020/07/20200722003/20200722003-1.pdf）

このことから、ECサイトをはじめとするオンラインでの購買行動が増加していると言えます。オンライン上での買い物がメインの顧客に対して、テレビCMや新聞広告のような従来と同じマーケティングを行うだけでは、思うように効果は得られません。そのため、Web広告の展開やSEO対策など、オンライン上で効果のある施策を実行する必要があります。

ビジネスモデルを再構築し、経営方針の基盤を作成するため

顧客の購買行動の変化に対応するためには、ビジネスモデルを再構築し、ニーズに沿った商品・サービスを提供できるような経営方針の基盤を作成しなければなりません。デジタル化されたデータをもとに経営方針の基盤を作成することで、顧客に必要とされる商品やサービスが提供できます。

マーケティングDXの成功事例

日本コカ・コーラ株式会社「Coke On」アプリ

清涼飲料水の販売を行う日本コカ・コーラ株式会社は、自動販売機と式モバイルアプリ「Coke On」の連携でマーケティングDXに取り組んでいます。

Coke On対応自動販売機に「Coke On」アプリをかざしてドリンクを購入することで、一本につき1個スタンプがたまります。これを15個ためると、ドリンクが1本無料になるというサービスです。さらに、たまったスタンプは友人の「Coke On」アプリに送信することができるため、ユーザー同士のコミュニケーションにつなげられます。

IT技術の活用によって、特典を受けられる、ユーザー同士のコミュニケーションを楽しめる、という顧客体験の変革に成功しました。企業としては、アプリを利用することで、従来把握が難しかった自動販売機の顧客情報を収集できるようになりました。

江崎グリコ株式会社「法人ノベルティ」

食品メーカーの江崎グリコ株式会社は、「法人向け名入れノベルティ」を提供するBtoB事業において、マーケティングDXに取り組んでいます。MAツールを導入し顧客のトラッキングやスコアリングを行うことで、確度の高い見込み客を発見することに成功しました。

この仕組みをほかのBtoB事業である災害用備蓄販売でも活用し、企業のビジネス全体の変革に成功しました。