メンバーシップ型雇用とは｜ジョブ型雇用との違いやメリットも紹介

「メンバーシップ型雇用」という言葉はご存知ですか？これは、企業の雇用システムの一つです。

今回は、メンバーシップ型雇用の意味やジョブ型雇用との違い、メリット・デメリットを紹介します。

メンバーシップ型雇用とは、終身雇用・年功序列を前提に、新卒を一括採用する雇用システムのこと

メンバーシップ型雇用とは、終身雇用・年功序列を前提として新卒を一括採用する雇用システムのことです。日本型雇用と呼ばれることもあります。メンバーシップ型雇用では総合職として採用される場合が多く、入社後は転勤や異動などを繰り返しながら長期的な人材育成を行う点が特徴です。

メンバーシップ型雇用とジョブ型雇用の違い

メンバーシップ型雇用の対義語にジョブ型雇用というものがあります。ジョブ型雇用とは、業務内容や労働時間、勤務地などをあらかじめ定めておき、人材を採用する雇用システムです。欧米で多く採用されており、日本でも近年注目されています。

メンバーシップ型雇用とジョブ型雇用の特徴・違いには、以下のような内容が挙げられます。

	メンバーシップ型雇用	ジョブ型雇用
採用方法	基本的に新卒一括採用	通年採用
仕事内容	業務内容・労働時間・勤務地・求められる能力などが明確に定められていない	業務内容・労働時間・勤務地・求められる能力などが明確に定められている
求められるスキル	幅広い分野において総合的なスキルが必要	専門的なスキルが必要
スキル アップ方法	研修・ジョブローテーションなど、会社からスキルアップの機会を与えられる	自ら学習しスキルを身に付ける
キャリア アップ	異動や昇進を経て管理職に就く	業務の専門的なスキルが高まるとキャリアアップする
評価方法	能力よりも年齢や社歴などに応じて上がる	年齢や社歴に関係なく能力に応じて評価される
解雇の有無	正規雇用の解雇が厳しく制限されている	業務がなくなれば解雇される場合がある
人材の流動性	終身雇用が前提であるため流動性が低い	転職や解雇が多く流動性が高い

メンバーシップ型雇用のメリット

計画的に人材育成が行える

メンバーシップ型雇用を取り入れるメリットには、計画的に人材育成が行える点があります。メンバーシップ型雇用では、一つの企業で働き続けることを前提としているため、組織にとって必要な人材を計画的に育成してから重要な役職を託せます。

また、定期的な異動や転勤、ジョブローテーションをすることで幅広い知識やスキルが身に付くほか、環境の変化により新鮮な気持ちで働けるため社員のモチベーションの向上にもつながります。

組織の状況に応じて配置転換が行いやすい

メンバーシップ型雇用では、採用の際に業務内容・労働時間・勤務地などの条件を限定していないため、組織の状況に応じて配置転換が行いやすいというメリットがあります。

また、経営方針の変更が生じた場合や担当業務が完了し人手が不要になった場合、欠員が出た場合など、様々な状況に応じて迅速に対応できます。

組織への忠誠心が芽生えやすい

メンバーシップ型雇用で採用された人は、一つの企業で働き続ける場合が多いため、同じ組織で長期間働く人が多くなり忠誠心が芽生えやすいというメリットがあります。さらに、長い時間をかけて社員同士の関係性が構築されるため、チームワークが高まります。

また、社員同士の関係性が構築されると、それぞれの社員が持つ知識や技術・ノウハウなどを共有し補完しながら業務を進めることができます。

メンバーシップ型雇用のデメリット

生産性が低くなる可能性が高い

メンバーシップ型雇用は終身雇用・年功序列を前提に採用するため、成果を出していない社員でも基本的には解雇することができません。そのため、生産性が低くなる可能性が高いというデメリットがあります。

また、社員が業務に対する緊張感を維持できず、業務効率が低下してしまうこともあります。

採用の際に将来の人件費を考慮しなければならない

メンバーシップ型雇用では、年功序列で給料が上がるため、その社員が勤続年数を重ねるにつれ人件費が増えてしまうという特徴があります。経営状況は必ずしも上昇し続けるとは限らないため、採用の際に将来の人件費についても十分考慮しなければならないという点がデメリットです。

また、給与に見合った働きをしていない社員でも簡単には解雇することができないため、人件費がかさんだ結果、優秀な人材の採用機会を逃してしまう可能性もあります。

成果が給料に反映されにくい

メンバーシップ雇用は年功序列であり、同じ会社に長く所属していると給料が上がる仕組みです。そのため、業務で出した成果が給料に反映されにくいというデメリットがあります。

また、能力が高く優秀な社員であっても社歴が短いと給料が低く上の役職に就けないため、若手社員のモチベーションが下がるというデメリットも挙げられます。