サバティカル休暇とは？メリット・デメリットや導入事例を紹介

近年、「働き方改革」が叫ばれる現代社会において、企業は従業員のワークライフバランスを改善するために様々な制度を導入しています。その中でも、サバティカル休暇制度は、一定期間の休暇を取得し、自己成長やキャリア形成を促進する制度として注目されています。

今回は、サバティカル休暇の概要やメリット・デメリット、企業の導入事例を紹介します。

サバティカル休暇とは、自己啓発やリフレッシュのために従業員に与えられる長期休暇のこと

サバティカル休暇とは、自己啓発やリフレッシュなどを目的として、従業員に一定期間与えられる長期休暇のことです。具体的な期間や取得条件は企業によって異なりますが、1年以上取得される場合もあります。

近年、多様な働き方の推進やワークライフバランスを重視する傾向から、サバティカル休暇を導入する企業が増えてきました。

サバティカル休暇導入のメリット

離職防止につながる

サバティカル休暇は、従業員に自己成長やリフレッシュの機会を提供することで、業務に復帰する際のモチベーションが高まるため、離職防止につながります。

また、サバティカル休暇の取得が、長期的に勤務するモチベーションにつながるため、結果的に離職率が下がるというメリットもあります。

従業員の成長につながる

サバティカル休暇は、日常の仕事を忘れ過ごすことで、思考を変えることができるため、従業員の自己啓発やスキルアップにつながるというメリットがあります。新しい知識や経験を得ることで、従業員の能力向上につながり、企業の業務改善や新たな事業の創出も期待されます。

企業のイメージアップにつながる

サバティカル休暇は、企業が従業員の成長やワークライフバランスの改善に積極的に取り組んでいる姿勢を示すことができます。そのため、従業員が働きやすい環境を整備している企業としてのイメージアップにつながることが期待できます。

サバティカル休暇導入のデメリット

周囲に業務負荷がかかる場合がある

サバティカル休暇を取得した従業員がいる場合、その期間中の業務は他の従業員がカバーする必要があります。そのため、周囲の従業員には業務負荷がかかる可能性があるため、この負荷が長期化すると、ストレスや疲れがたまり、従業員のモチベーション低下につながるおそれがあります。

従業員の収入を減らしてしまう場合がある

サバティカル休暇は長期間の休暇であり、その間の収入が減少する場合があります。給与の支給は各社の規定に準じて設定されており、一部の期間は無給の場合もあります。そのため、経済的な負担を考えて、サバティカル休暇の取得ができない従業員も出てきてしまうという点を考慮しなければなりません。

サバティカル休暇の企業の導入事例

ヤフー株式会社

ヤフー株式会社は、勤続10年以上の正社員を対象に、最長3ヶ月の長期休暇が取得できる、「サバティカル制度」を導入しています。

サバティカル制度は、自己成長を促進するために、社員が自らのキャリアや働き方を見つめ直す機会を提供するもので、取得者には基準給与の1ヶ月分の休暇支援金が支払われます。また、有給休暇と合わせた利用も可能で、併用することで、一定額の給与が支払われる点が特徴です。

（参考：ヤフー株式会社公式サイトhttps://about.yahoo.co.jp/pr/release/2013/11/01a/）

ソニー株式会社

ソニー株式会社は、2015年から「フレキシブルキャリア制度」を導入しています。これは、配偶者の海外赴任や留学に同行して知見や語学・コミュニケーション能力の向上を図るための最長5年の休暇や、専門性を深化・拡大させる私費就学のための最長2年の休暇が取れる制度です。休暇期間が長く、取得目的が多様な点が特徴です。

（参考：ソニー株式会社公式サイトhttps://www.sony.com/ja/SonyInfo/Jobs/recruit/system/div.html）