自社で所有する「オウンドメディア」のメリット・デメリットを紹介

「オウンドメディア」について知っていますか？情報を発信するために自社で所有しているWebサイトやブログ、カタログなどを指します。トリプルメディアの一種として、ペイドメディアやアーンドメディアと合わせて運用を行うと、情報の発信において大きな効果を生み出します。

今回は、オウンドメディアの目的やメリット・デメリットを紹介します！

オウンドメディアとは、自社で所有するメディア

オウンドメディアとは、自社で所有し、自ら情報発信を行うメディアです。一般的には、「企業自らが運営を行うWebメディア」を指します。商品・サービスの詳細やユーザーが好む情報などを独自に発信できる特徴を持ちます。

広義で捉えると、会社案内や会報誌、ならびにカタログなどもオウンドメディアの一種です。

オウンドメディアの目的

検索エンジンを使って、顧客と接点を持つ

オウンドメディアの想定読者として、まだ自社の商品やサービスを知らない潜在顧客が挙げられます。これらの潜在顧客に対し、お役立ち情報や用語解説などのコンテンツを配信して、オウンドメディアを訪れてもらうことで自社との接点をつくることができます。

この流れは、検索エンジン内で上位に表示されるように行うSEO対策のひとつとしても機能します。Webサイトの内容を充実させることでアクセスが増えると、検索エンジン内での評価が上がります。
その結果、検索エンジン内での表示順位を上げることが可能となり、おのずと接点を持つユーザーが増えるでしょう。

企業や商品およびサービスを「理解してもらう」

自社について、ある程度関心を持つ見込み顧客に対しては、自社の商品・サービスを詳細に紹介し、理解してもらうことが目的です。見込み顧客に商品・サービスの良さが伝わることで、購入を行う顧客やリピーターへ育てられます。

オウンドメディアのメリット

企業が伝えたい情報のまま、ユーザーに届く

自社で所有し、情報発信を行うため、コンテンツの内容や発信する時期も自社で決めることができます。商品がある場合は、商品の良い面や使い方などを発信するとユーザーに好まれるでしょう。他にも、企業自体の認知を広げるためやブランディングを行う際にも情報を発信できます。

また、採用活動にオウンドメディアを使用する場合は、企業内の雰囲気や社員の仕事ぶりを発信すると有効です。求職者と企業のミスマッチを減らすことにも繋がります。

文字数などの制限がない

オウンドメディアはフォーマットや表現方法は自由です。そのため、掲載したい情報に制限がなく、全て載せることが可能です。文章・写真・動画など、内容に合った媒体を選ぶことができます。

この特徴は、広告の「枠」を購入して情報を伝える「ペイドメディア」とは大きな違いです。ペイドメディアについては、以下のページで詳しく説明していますので、参考にしてみて下さい。

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内容を様々な形に変えて、活用できる

オウンドメディアは、配信した情報をストックしておくことが可能です。それらの情報は、会社案内やメールマガジンなどの内容にも転載できます。

例えば、オウンドメディアで発信された社員へのインタビュー記事は、採用サイトや会社案内に掲載しても問題ありません。社員の様子を求職者に伝える点で有効です。オウンドメディアは情報を企業の資産としてストックし、活用できます。

一方で、SNSを含む「アーンドメディア」は、絶えず新しい情報が流れてくるため、古い情報はほとんど人目につくことがないと言われています。以下のページに詳しく紹介していますので、参考にしてみてください。

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オウンドメディアのデメリット

課題が顕在化していない顧客には届きにくい

オウンドメディアは検索エンジンを使って辿り着くことを想定されている場合がほとんどです。そのため、発信を行う情報に関心がない顧客は検索を行わず、そもそもサイトに辿り着かないことがあります。

解決策として、発信を行う情報の幅を広げたり、アーンドメディアなどと合わせて運用を行いサイトに辿り着く人を増やすことが必要です。ユーザーが求めているニーズを把握し、いかに提供できるのかがカギと言えます。

運用には多大なコストがかかる

オウンドメディアは継続的にニーズを把握し、記事を作成することで効果を発揮します。そのため、運営を行うには、継続的に人的コストと時間的コストがかかります。

記事作成のためのネタ集め・執筆・SEO対策などを1人で行うと、負担が大きくなります。複数の人による分担が必要です。

即効性がない

運用を行うと、継続的に多大なコストがかかるため、早急に効果を出したいと考える企業も多いでしょう。しかし、オウンドメディアに即効的な効果を見込むことは難しいものです。

なぜなら、情報を発信したことで購入などの行動に繋がるとは言い切れないからです。継続的に情報を発信することで、新たに接点を持つユーザーと顧客になり得る見込み顧客を増やすことが目的です。

そこから、商品やサービスを利用してみようといった行動を見込んでいるため、これらの過程には時間がかかります。即効性がない点を理解した上で、導入を検討しましょう。