マルチプル法による企業価値算出｜メリットやDCF法との関係を解説

マルチプル法という言葉をご存知ですか？
類似企業比較法とも呼ばれる、企業価値を算出するために用いられる計算方法のひとつです。

今回はマルチプル法について、計算方法やメリット、DCF法との関係を解説します。

マルチプル法（類似企業比較法）とは、企業価値を算出する方法のひとつ

マルチプル法（類似企業比較法）とは、企業価値を算出する方法のひとつです。「ある企業における企業価値と財務数値の関係は、類似する企業にも妥当する」という考え方を前提に、類似した企業の評価倍率を基にして、対象企業の価値を評価します。

マルチプル法では比較的簡単に企業価値を算出できるため、M&Aを行う初期段階などで、企業価値の目安を求めるために用いられます。

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マルチプル法は、マーケットアプローチの一手法

企業価値の算出方法は、大きく分けて次の3つがあります。マルチプル法は、この中のマーケットアプローチに分類されます。

• マーケットアプローチ
  他企業との比較などにより、相対的な企業価値を算出する
  例）マルチプル法、市場株価法
• インカムアプローチ
  企業の収益力に着目して企業価値を算出する
  例）DCF法、収益還元法
• コストアプローチ
  企業の純資産価値に着目して企業価値を算出する
  例）簿価純資産法、時価純資産法

マルチプル法のメリットは、客観的に企業価値を評価できること

類似した企業との比較によって企業価値を算出するマルチプル法には、他の計算方法に比べて客観性の高い企業価値を算出できるというメリットがあります。収益力から予測を立てるインカムアプローチなどと比較すると、相対的な評価であるため、主観が入り込みにくい計算方法です。

また、他の企業価値の計算方法と比べると計算が簡易である点もマルチプル法のメリットです。

客観性は完全なものではない点に注意

客観的な企業価値の評価が可能なマルチプル法ですが、その客観性は完全ではありません。類似企業を選定する際に、選定する人の裁量が入り込むおそれがあります。完璧な比較対象を見つけることは困難であり、ある程度主観的な判断になることを許容しなくてはなりません。

また、株価は日々変動するものであることにも注意が必要です。株式価値を計算する際には、どの日時で計算するかによって結果が異なる場合もあります。

マルチプル法で用いられる指標

マルチプル法による計算では、次のような指標を用いて企業間の比較を行います。企業価値を正確に評価するために、複数の指標で評価を行うのが一般的です。

• EBIT
  利息や税金を支払う前の利益を指します。
  計算式：EBIT ＝ 税引前当期純利益 ＋ 支払利息 － 受取利息
• EBITDA
  利息や税金、その他償却費用を控除する前の利益を指します。資本構成などの影響を受けにくく、最も利用されている指標です。
  計算式：EBITDA ＝ 税引前当期純利益 ＋ 支払利息 ＋ 減価償却費
• PER
  株価収益率とも呼ばれる、株価と企業の収益力を比較して株式価値を判断する指標です。
  計算式：PER ＝ 株価 ÷ 1株あたりの当期純利益
• PBR
  1株あたりの純資産の倍率を指し、企業の純資産から株価の状態を判断する指標です。
  計算式：PBR ＝ 株価 ÷ 1株あたりの純資産

マルチプル法と共に用いられることの多いDCF法とは

M＆Aの際に企業価値を評価する場合、マルチプル法と共にDCF法が用いられるのが一般的です。DCF法はインカムアプローチの一手法で、将来的に生み出すフリーキャッシュフローから現在の企業価値を算出するものです。

将来的な収益力を考慮して企業価値を算出できる手法ですが、マルチプル法と比べると計算が難しく、将来的な事業や経済状況の予測も必要とします。そこで、欠点を補うために、客観的な現在の価値を簡易に算出できるマルチプル法と併用される場合が多い手法です。

DCF法については、次の記事も参考にしてみてください。

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