【簡単解説】標準原価計算とは｜標準原価や計算方法の流れも

原価計算の手法の一つとして、「標準原価計算」があります。商品を製造する際のコスト面での課題を見つけることが可能とされています。

今回は、標準原価計算について簡単に解説します。

標準原価計算とは、実際値（実際原価）と目標値（標準原価）の差額を分析する計算方法

標準原価計算とは、商品などを製造するためにかかるコストを調査し定めた「標準原価」によって原価を算出する方法を指します。実際にかかった原価である実際値（実際原価）と、あらかじめ定めておいた目標値（標準原価）を比較し、それらの差異の原因を分析します。そのため、コストの無駄を省くことに繋げられます。

4つの標準原価

標準原価計算では、効率的に商品が製造された際にかかる「標準原価」を設定し、計算を行います。標準原価計算を行う際は、以下の4つの標準原価を理解しておく必要があります。

1. 理想標準原価
   製造能率などが最大の場合を前提とした、理想的な原価標準です。現実的標準原価を設定する際に活用されます。ただし、実際原価と大きく乖離するおそれがあるため、財務用途としては認められていません。
2. 現実的標準原価
   努力目標としての製造能率などを前提とした原価標準です。達成可能な目標値として設定する点が特徴です。
3. 正常標準原価
   異常値などを排除し、安定・正常な状態が前提とされる原価標準です。過去の平均値などを算出する際にも活用できます。
4. 基準標準原価
   翌年度以降も製造方法などが変化しないことを前提とした標準原価です。長期間固定されるため、原価の変動傾向を測定する際に活用されます。

標準原価と見積り原価の違い

標準原価とよく混同されるものに見積り原価があります。
標準原価は、過去の製造実績などをもとに算出されます。一方で、見積り原価は製造経験などがない場合に活用される原価のため、実績ではなく過去の経験や知識をもとに算出します。そのため、実際原価との差異が大きく出やすいと言われています。

標準原価計算を活用すると、原価管理が明確化される

標準原価計算は、原価を管理する際に役立ちます。原価管理とは、商品の品質などを保ったまま、製造にかかるコストを抑えていこうとする管理方法を指します。

標準原価計算に必要な標準原価を設定することで、実際値である実際原価との比較が可能となり、問題点が明確になります。そのため、効率的に問題点を解決に導くことができ、原価管理も容易に行えます。

標準原価計算の流れ

1. 原価標準を設定し、標準原価カードにまとめる

まずは、年度の初めに商品1つ当たりの目標値である「原価標準」を設定します。原価標準は、標準直接材料費、標準直接労務費、標準製造間接費に分けて算出された額の合計です。これらの項目は以下のような「標準原価カード」というものにまとめることが可能です。

標準原価カード
1. 直接材料費	標準消費数量	標準単価	金額
	10㎏	￥300	￥3,000
2. 直接労務費	標準直接作業時間	標準賃率
	2時間	￥1,100	￥2,200
3. 製造間接費	標準直接作業時間	標準配賦率
	2時間	￥1,500	￥3,000
製品1単位当たりの標準原価			￥8,200

標準原価カードをもとに1製品を製造する際にかかる直接材料費、直接労務費、製造間接費がそれぞれ求められます。計算式は以下の通りです。

2. 標準原価を計算する

1か月ごとに実際の生産量と年度の初めに設定した原価標準を掛けて「標準原価」を算出します。

完成品は製品1単位当たりの標準原価を掛けて求めます。一方で、まだ完成していない月末仕掛品は直接材料費など、それぞれと掛け合わせて計算します。直接労務費と製造間接費は商品の仕上がり具合によって計算が変わるので、注意が必要です。ここでは1か月の完成品数を30個、月末仕掛品を100個（仕上がり具合を50％）として考えます。計算式は以下の通りです。

3. 実際原価を計算する

商品を製造する際に実際にかかった実際値である実際原価を計算します。直接材料費・直接労務費・製造間接費をそれぞれ集計します。ここでは実際原価を800,000円とします。

実際原価の計算方法については、以下のページで詳しく記載しています。参考にしてみてください。

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4. 標準原価と実際原価を比較・分析する

これまでに算出した標準原価と実際原価を比較し、差異である「原価差異」を算出します。その後、差異について分析を行い、製造活動での非効率な作業や無駄を把握しましょう。原価差異を算出する計算式は以下の通りです。

差異がマイナスの場合は不利差異と言い、実際原価の額が大きいことを指します。一方で、プラスの場合は有利差異と呼ばれ、標準原価が大きく差異勘定の貸方に記入されます。

5. 改善案を策定し、実行する

原価差異を細かく分析していくと、直接材料費など製造活動のどの部分が原価差異を生み出しているのかを知ることができます。それらを分析し、解決策を策定しましょう。また、解決策は定期的に見直しを行うことが重要です。

不利差異の場合は、予定よりも実際原価が多くなってしまったため、原価を削減するための改善案を策定することが必要です。一方で有利差異の場合は、実際原価を予定である標準原価よりも抑えることができたため、それらを分析することで今後も原価を削減するヒントを得られるでしょう。