コストリーダーシップ戦略を簡単解説｜メリットや成功事例も紹介

事業を行う際の戦略の1つに「コストリーダーシップ戦略」があります。耳にしたことはあるけれど、ただ安く売るのと何が違うのかを明確に把握している人は少ないのではないでしょうか。

今回は、コストリーダーシップ戦略を行うことで得られるメリット・デメリット、成功事例も紹介します。

コストリーダーシップ戦略とは、低コストを武器に市場の優位性を得ること

コストリーダーシップ戦略とは、他社よりも低いコストで商品を製造することで、低価格で販売することを実現し、市場で優位性を得る戦略を指します。アメリカの経済学者であるマイケル・ポーターが提唱した3つの基本戦略の中の1つで、他には自社の特徴を強みとする「差別化戦略」と、特定のセグメントに資源などを集中させる「集中戦略」があります。

コストリーダーシップ戦略は「商品の売価を下げること」とは異なります。製造するコスト・原価を下げることが前提で、結果的に売価を安くしています。ただ値引きをした安売りとは、意味が違います。

コストリーダーシップ戦略を行うには、規模の経済性・学習曲線の理解が必要

コストリーダーシップ戦略を実現させるためには、商品を製造するコストを削減する必要があります。そこで必要なのが「規模の経済性」と「学習曲線」を理解することです。

規模の経済性とは、商品の製造規模を拡大し製造量を増やすことで、1つ当たりのコストを低減するという概念です。例えば、製造の際に使用する機械の費用は製造量が多いほど分散されるため、製品1つ当たりのコストを下げることができます。

また、規模の経済性が拡大すると同時に学習曲線による経済性も生じます。学習曲線は、規模の経済性により、製造が増加するとその場所で働く従業員も業務に慣れ、効率的に動けるようになることを指します。従業員が効率的に動くと、併せて従業員コストも下げることができ、結果的に商品の製造コストを削減できます。

コストリーダーシップ戦略のメリット

顧客に価格で選んでもらいやすい

コストリーダーシップ戦略を利用し商品の製造コストを低くすると、市場にある競合商品よりも安価で販売できるようになります。そのため、安く購入したいと考えている顧客に、価格の安さで商品を選んでもらいやすくなります。

利益率が増加する

コストリーダーシップ戦略で商品の製造コストを削減すると、従来よりも利益率を増加させることができます。例えば、売価が100円で原価が75円だった場合、利益率は25％になります。しかし、製造コストを下げ原価が50円まで下がると、利益率も50％になり利益が増加します。このように製造コストを下げることで、1つ販売すると得られる利益も大きくなります。

コストリーダーシップ戦略のデメリット

価格競争が起きる可能性がある

自社がコストリーダーシップ戦略を行い商品の売価を下げると、競合他社も同じような戦略を取り、低コスト・低価格で勝負してくるおそれがあります。この状態が続くと、過度に売価を下げる価格競争が起こりかねません。売価を下げすぎると、1つの商品当たりの利益が減少し薄利多売のビジネスモデルになったり、収益性・安全性を欠く企業になったりするため、価格競争に陥らないよう注意が必要です。

価格競争については、以下のページでも詳しく記載しています。参考にしてみてください。

合わせて読みたい記事

価格競争はなぜ起きているのか｜避けるべき理由や脱却する手段も解説近年の市場では価格競争が起こっています。価格競争は消費者の立場からすると、安価で商品を購入でき、よいことのように思えますが、問題点もあり...

戦略が効果を示すまでコストがかかる

コストリーダーシップ戦略で低コスト化を実現するには、規模の経済性や学習曲線が働く必要があるため、時間や人的コストがかかります。戦略が効果を示すまで、他の戦略を考えて運営するなどの対策が求められます。

コストリーダーシップ戦略の成功事例

ニトリ

インテリアを販売するニトリは、商品企画・製造・販売を一貫して自社で行う「SPA」というビジネスモデルを用いて、コストリーダーシップ戦略を成功させています。自社で工程のすべてを担うことで多くのプライベートブランド商品を製造でき、低価格での販売が可能になりました。

SPAは主にアパレル業界で活用されていましたが、家具やインテリアの業界ではニトリがいち早く取り入れ、成功させたと言われています。

サイゼリヤ

イタリア料理を提供するレストランであるサイゼリヤは、効率化やシステム化を徹底することでコストリーダーシップ戦略を成功させています。
例えば、自社が所有する農場で野菜を育て収穫することで、料理に必要な野菜だけを選定でき無駄を省きます。また、工場で野菜などのカットを行い、各店舗での工程を少なくすることで、従業員コストを低減しました。業務の効率化・システム化を意識することでコストを削減し、他の企業では真似できない低価格を実現しています。