組織デザインとは｜組織を最大限に活性化させるためのポイントを解説

あなたの企業では、組織デザインを適切に行えているでしょうか。プロジェクトなどを効率よく進めるためには、全社員が実力を発揮して連携の取れる組織を構成することが重要です。

そこで今回は、組織デザインの概要を紹介するとともに、組織デザインを行うときに確認すべきポイントを解説します。

組織デザインとは「全社員が実力を発揮し、組織が活性化される環境を築く」こと

組織デザインとは、組織が十分に機能するような環境を築くことです。組織が十分に機能するためには、全社員が能力を活かして業務に取り組み、互いに連携できるような仕組みを整える必要があります。全社員が実力を発揮して組織が活性化されるためには、自社に適した組織デザインを行うことが重要となります。

組織デザインと組織改革の関係

組織デザインは組織改革の要素の1つです。組織改革とは「企業をとりまく環境に合わせて、内部構造や運用方法を変えること」を言います。組織改革を行う際には、組織デザインを考えることが非常に重要ですが、それと同様に重要な要素が3つあります。

• リーダー

リーダーには、実際に業務を割り当てる役割や、部下を引っ張って会社の方針から逸れないように道を示す役割があります。効率のよい組織の構造をデザインしたとしても、リーダーが社員の適性を見抜けなかったり、リーダーシップが欠けていたりすると社員が実力を出せません。そのため、リーダーの存在が組織改革にとって重要となっています。

• 戦略

組織が活性化していても、戦略に誤りがあれば成果に結び付けることはできません。組織改革の際には、戦略を立てて吟味し、その戦略に適した組織をデザインすることが重要です。

• 組織文化

組織の歴史が長いほど、組織文化にとらわれて変化を嫌う傾向にあります。しかし、市場などの環境変化に追いつくために、場合によっては文化を壊す必要も出てきます。適切な組織を作るためには、現状を分析・把握して文化を改善し続ける姿勢も重要です。

組織改革では「リーダー」「戦略」「組織文化」「組織デザイン」の4要素をバランスよく改革する必要があります。

組織デザインを行うメリット

組織の役割が分担される

組織デザインを行うことで、各部門の役割が明確に分担されます。業務内容の範囲が絞られるため、具体的な目標を立てやすく、自分のやるべきことも分かるようになります。また、人材を適切に配置しやすくなるため、各社員が得意分野を扱う機会が増え、効率よく成果を上げられます。

必要な人物像が明らかになり、人材採用にも役立つ

能力のある人材を採用したとしても、組織にとって本当に必要な人材でなければ、その人材を上手く活用することができません。組織デザインを行うことで、持っている能力や性格など、必要な人物像が明らかとなり、本当に必要な人材を採用できます。必要な人物像を明らかにすることにより、その人材が実力を発揮できるだけでなく、会社としても効率よく実績を上げられる、無駄な人件費を削減できるなどのメリットが得られます。

組織デザインを行うときに確認すべき6つのポイント

組織形態と人材配置

組織デザインを行う際には、まず初めに組織形態を決めます。組織形態とは「特定の戦略を行うための組織構造」のことで、代表的な形態として以下の3つが挙げられます。

• 機能別組織：職能や機能ごとに編成する組織
• 事業部制組織：事業別に業務を分担する組織
• マトリクス組織：機能別組織と事業部制組織を組み合わせた組織

組織形態をオリジナルに設計することは難しいので、上の3つの形態から自社に適したものを採用しましょう。

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組織形態を決めたら、各社員の適性を考えて人材配置を行います。社員に個々の能力を活かせる役割を与えましょう。さらに、社員・部門間で互いに連携を取って組織全体が効率よく動けるよう、社員同士の相性を考えて配置することも重要です。

また、リーダーは実際に業務を割り当てるなどの重要な役割を持つので、リーダーを選ぶときにはより慎重になる必要があります。仕事をこなす能力や洞察力、部下からの信頼などを考慮してリーダーを選びましょう。

業務の効率化

組織デザインはよくできていたとしても、日々の雑務に時間を取られ、本来やりたいことができなければ意味がありません。そこで、無駄な業務がないか洗い出し、全社員が本質的な業務に取り組めるようにしましょう。

また、自動化ツールなどを導入して、できるだけ業務を機械に任せるのも有効な手段の1つです。ツールなどの導入にはお金がかかりますが、人件費の削減になるため長い目で見ればコストを減らせます。

人材の管理・育成ができる体制

組織デザインを行う上で、自社に適した人材を育成することは欠かせません。全社員が最低限の教育を受けられるようマニュアルを整えたり、定期的に研修会を開催しましょう。また、社員の行動や実績を管理して、フィードバックを行うことも有効です。

そのほか、社員が高いパフォーマンスを発揮できるように、メンタルケアし続けることも心掛けましょう。

意思決定の方式

意思決定の方式は、大きく「トップダウン」と「ボトムアップ」の2つに分かれます。
トップダウンとは、経営陣や管理職が方針を決め、現場がその指示に従う方式です。トップダウンでは迅速かつ俯瞰的な指示が可能ですが、現場と意見が乖離しやすい面もあります。

一方、ボトムアップとは、現場の意見を聞きながら意思決定を行う方式を言います。ボトムアップでは容易に現場との意思疎通が図れますが、意見をまとめてから指示を出すために意思決定の時間が遅れてしまいます。

自社の特徴や現状に適した意思決定が行えるように、常に意思決定の方式を見直し続けましょう。

情報システム

情報システムを導入することで、会社や各社員のデータを管理しやすくなります。データを取り出すときに手間を省けるほか、会社や各社員の実績などを可視化できます。これにより、社員へのフィードバックが容易になり、会社の戦略を立てたり社員への教育方針を決めたりすることにも役立てられます。

人事評価の基準と正当な報酬

各社員は会社からよい評価をもらうために、評価基準に則って働きます。そして、人事評価の基準は「どれだけ会社に貢献しているか」なので、その基準を明確にすることで社員の行動が会社への貢献に直結しやすくなります。

また、社員のモチベーションを上げるためには、評価に見合った報酬を与えなければなりません。全社員が懸命に働いて会社に貢献できるように、人事評価の基準を明確にして正当な報酬を与えましょう。