組織改革とは？実行に必要な7つの要素や手順、注意点を解説

企業の方向性を見直すために組織改革を活用したいと考えている方も多いと思います。しかし、組織改革といっても具体的な取り組みが分からないという方もいらっしゃるのではないでしょうか。
この記事では組織改革の実行に必要な7つの要素や手順、注意点について解説します。

組織改革とは、外部環境の変化に対応して組織の構造や仕組みを変えること

組織改革とは、競合他社や時代といった企業の外部環境の変化に適応して、既存の組織の構造を変えていくことです。企業が継続的に成長し、理想とする姿を目指すためには組織改革が必要不可欠です。

しかし、一度確立された組織の構造や仕組みは簡単には変えることはできません。従業員の反発なども考えられるので、組織改革は焦らずに行う必要があります。

組織改革が必要になる状況

企業は効率的に業務を行うために様々な仕組みや制度を持っています。しかし、外部環境の変化により、同じ仕組みでは業務が回らなくなる場合もあります。具体的には、業績不振になったり、業務の停滞を感じたりという状況では組織改革が必要です。

組織改革に必要な7つの要素

組織改革には改革の対象となる7つの要素があります。これは、それぞれの要素の頭文字をとって「7S」と呼ばれています。1980年代にアメリカのコンサルティング会社の「マッキンゼー・アンド・カンパニー」が提唱した理論で、組織を運営するために役立ちます。

7Sは「ハードのS」3つと「ソフトのS」4つに分けられます。

ハードのS：企業の構造に関係する

ハードのSは「Strategy（戦略）」「Structure（組織）」「System（システム）」の3つです。これらはの要素は経営陣が直接関わることができるので、比較的容易に変えられます。しかし、ハードのSは安易に変えてしまうと従業員からの反発を受ける可能性があり、注意が必要です。

ソフトのS：企業内の人に関係する

ソフトのSは「Shered Value（価値観）」「Skill（スキル）」「Staff（人材）」「Style（社風）」の4つです。これらは、組織に属している人に関する要素で経営陣が直接関わることができないため、簡単に変えることができません。しかし、組織改革には従業員の行動や意識が大きく影響するため、ソフトのSの改革に重点的に取り組むことが大切です。

「7S」については以下の記事も参考にしてみてください。

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組織改革を実行する上での3つの段階

組織改革を進める方法として、「レヴィンの3段階プロセス」と呼ばれる手法があります。レヴィンの3段階プロセスは、社会心理学者のクルト・レヴィンが唱えた組織改革の手法で、「解凍」「変革」「再凍結」の3段階からなります。

1. 解凍：組織改革の必要性を従業員に認識させる段階

「解凍」は、組織に変化が必要であることを従業員に意識させる段階です。それまでの企業の考え方や仕組みを見直し、改革の準備をします。企業の仕組みや構造を変えることは従業員に対して不安を抱かせる可能性があります。そのため、組織改革の詳細なプロセスやメリットを説明して、従業員の不安を解消することが必要です。

2. 変革：組織改革の具体的な内容を決定する段階

「変革」は、新しい仕組みなどを検討して組織改革を具体的なものにする段階です。従業員に組織改革の内容を理解してもらうだけでなく、ともに取り組んでもらえるようにしましょう。例えば、研修や勉強会などを用意して参加してもらうことで、組織改革に取り組みやすくなります。

3. 再凍結：新たな仕組みを企業に定着させる段階

「再凍結」は、変革の段階で共有したことを維持して、従業員に定着させる段階です。新たな考え方や仕組みの中で、従業員が業務に手ごたえを感じられるようにします。そうすることで、組織改革後の新たな環境でも従業員は高いモチベーションを維持できます。

組織改革を行う上で注意すべきポイント

従業員と経営層との間に意識の差を作らないようにする

組織改革は経営層から始まります。そのため、組織改革に対するモチベーションの差などから従業員に不満や反感を抱かせてしまう可能性があります。従業員に組織改革に関する説明をしっかりと行い、強制するのではなく依頼するようにして伝え、協力してもらえるようにしましょう。従業員にアンケートを取るなどして、従業員の意見を知ることも大切です。

組織改革に関する意思決定を行う人を決定しておく

組織改革は従業員の反発がないように進めていく必要がありますが、全員に合意を取る必要はありません。組織改革をスムーズに行うためには意思決定を早く行うことが大切なので、組織改革に関する判断を行う人をあらかじめ決めておきましょう。