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【基本解説】職能別組織とは|概要やメリット・デメリットを紹介
「職能別組織」という言葉はご存知ですか?聞いたことはあるけれど、どのような組織か詳しく分からない、という方もいらっしゃるのではないでしょうか。
企業の戦略や目的を遂行するためには、必要な組織の形態をとることが重要です。
今回は、職能別組織の概要やメリット・デメリットを紹介します。
目次
職能別組織とは、職種や機能別に部門を編成する組織形態のこと
職能別組織とは、職種や機能別に部門を編成する組織形態であり、「機能別組織」とも言われます。具体的には、営業部・製造部・経理部など職種別に部門を編成し、人員を配置します。様々な事業を展開している際には、同じ部署内に違う業務を担当する人も所属します。例えば、営業部内に全く異なる商材の営業を行う営業担当者が所属する、という状況もあります。
職能別組織の組織図は、以下のようなものです。
組織形態には、事業戦略や目的などによって様々な種類があります。「職能別組織」以外の組織形態の詳細は、以下の記事をご参照ください。
職能別組織を編成するメリット
部署ごとに専門的なスキルが向上する
職能別組織では、機能別に部署を分けるため、社員一人ひとりの専門的な能力が向上するメリットがあります。各部署の専門性が高まり、会社全体の生産性向上や効率向上が期待されます。
知識や経験などの業務に関するノウハウを蓄積できる
職能別組織では、業務の知識や経験などのノウハウが蓄積できるというメリットがあります。ノウハウが蓄積できることで、問題が起きた際でも適切な対応を取りやすくなります。
また、部署の仕事に必要なスキルや技能、業務の進め方のコツなどが蓄積されているので、社員の育成時にも活用できます。
企業の方針がブレにくい
職能別組織は、組織の権限がトップに集中している権限集中型構造です。そのため、今後の事業展開や経営の方向性など、企業の方針がブレにくいというメリットが挙げられます。さらに、現場における生産量の調整や重要な課題なども適切に判断できます。
職能別組織を編成するデメリット
管理職が育ちにくい
職能別組織では、特定の職種に特化して働くため、マネジメントに関する知識やスキルが身に付きにくいというデメリットがあります。必要な業務について教えることが多く、部署全体を見渡し管理する機会が少ないという理由が挙げられます。
そのため、管理職に必要なマネジメントスキルの習得につながりません。
責任の所在が曖昧になりやすい
職能別組織では、部署を超えた問題が発生した際、「どこの部署が責任を取るのか」「どのように責任を取るのか」などが詳しく定められていない場合、責任の所在が曖昧になりやすいというデメリットがあります。そのため、問題解決に時間がかかってしまうおそれがあります。また、部署ごとに主張が異なると、部署間の対立を招きかねません。
こうした状況を防ぐために、必要に応じて部署を横断した臨時のチームを作り、責任の所在を明らかにしておくとよいでしょう。
経営者の負担が大きい
職能別組織では、各部署に各機能を指揮するための部長が存在しますが、事業の方向性や生産量の調整、統合などの部署を横断した決定は経営者が行わなければなりません。そのため、経営者の負担が大きくなるというデメリットが挙げられます。
経営者の負担を軽減するため、経営者を補佐しながら部署を横断して指示が出せるような人材の採用や育成を考えるとよいでしょう。
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