目標管理手法「OKR」の基本やメリットを簡単解説！

皆さんは、目標管理手法「OKR」をご存知ですか？現在、価値観の多様化が進み、組織は様々な需要に対応する必要があります。そのためには、組織の目標を明確にし、共有することで効率的な活動を行うことが重要です。

そこで今回は、目標管理手法「OKR」の基本と導入するメリットを紹介します。

OKRとは、組織や個人の目標を明確化させる目標管理手法

OKR（Objectives and Key Results）とは、「目標と主要な結果」と訳されます。組織や個人の掲げる目標と結果を明確化させる目標管理手法のひとつです。

組織の大きな目標を掲げ、その目標に沿って部署や個人の目標を設定します。組織と個人の目標をリンクさせることで、組織の目指す目標に向かって、全員が同じ方向を向いて仕事を進められます。

KPIやMBOとの違い

OKRを取り入れる際、混同されやすいものにKPIとMBOがあります。

KPIは目標に対する進捗状況の数値

KPI（Key Performance Indicator）は「重要業績評価指標」と訳されます。プロジェクトの最終的な目標である「KGI（Key Goal Indicator）」を達成するために、現段階でどの程度クリアできているのかを数値で表すものがKPIです。

OKRとの大きな違いは人事評価に使用される点と実行される範囲です。OKRはモチベーション向上を目的としているため、人事評価には使用されません。しかし、KPIはプロジェクトでの目標に対しての進み具合を計る数値のため、100％達成されることを見越して設定を行い、人事評価に使用されます。また、OKRは組織全体で実行されるのに対して、KPIは部署ごとで実行されます。

MBOは報酬を決める評価材料

MBOも目標設定の手法のひとつです。MBO（Management By Objective）は、「目標管理制度」と訳されます。

OKRとの大きな違いは目的にあります。MBOの主な目的は業績をもとに報酬を決めることです。そのため、個人の業務への目標を設定し、その内容は上司と本人にしか共有されません。また、人事評価に直結するため、目標は100％達成されることを見込んでいます。

OKRのメリットは？

組織の目標に沿って個人が動くことができる

組織の目標に沿って、部署や個人は目標を設定していきます。そのため、組織が何を目指して活動しているのか、目標を達成するには部署や個人がどう動けばよいのかなどが理解しやすくなります。

組織内のコミュニケーションが促進される

目標を組織内で共有し進捗などの確認を行うため、組織内のコミュニケーション促進につながります。また、個人の目標に対してアドバイスや連携を行うことも容易となります。

やるべきことの優先順位が明確になる

目標が明確になると、タスクの優先順位も明確になります。目標を果たすためにはこのタスクは必要なのか？という事が考えられるようになります。また、必要なタスクに集中できるため、効率的に活動を行うことが可能です。

大きな目標にチャレンジできる

OKRの特徴の一つに、人事評価や報酬制度に関わらないという点があります。そのため、目標を完璧に達成する必要はなく、60％〜70％程度達成できればよいと言われています。OKRはモチベーションを挙げることが目的なので、失敗を恐れずに大きな目標にチャレンジできます。

OKRの導入方法

1．組織、部署、個人の順番に目標（Objectives）を設定する

まず、組織全体の目標を設定します。その組織の目標に沿った、部署および個人の目標を設定していきます。ここでは、組織と部署ならびに個人の目標の方向性が一致する必要があります。また、注意すべき点は、必ずしも達成率が100%になるものではなく、60％～70％の達成が可能なものを設定することです。大きな目標を設定し、モチベーションを維持させることが重要です。

2．目標に対して主要な結果（Key Results）を設定する

評価を行うため、目標を達成するためにクリアしていかなければいけない、主要な結果を設定する必要があります。複数に分けられたこの数値は、定量的に計測できるもので、客観的にも評価できる明確な数値でなければいけません。

3．定期的に進捗確認を行う

目標と主要な結果を設定したものを組織内で共有します。その上で、目標に対するそれぞれの主要な結果の進捗状況など、定期的に達成度を確認する必要があります。進捗を確認し、フィードバックを行うことでコミュニケーションも活発となります。

4．OKRの見直しを行う

OKRの期限は1か月から四半期に1度程度とされています。期間毎に、目標や主要な結果が妥当であるのか、今後のために変更する必要があるのかなど見直すことが必要です。その際にも組織と個人の方向性がブレていないか確認しましょう。