【初心者向け】マーケットアプローチによる企業価値評価の基本を解説

企業価値を評価する方法のひとつとして、マーケットアプローチがあります。
簡単に客観性の高い企業価値を算出できるため、必ず押さえておくべき手法です。

今回はマーケットアプローチについて、メリット・デメリットと3つの基本的な計算方法を解説します。

マーケットアプローチとは、他企業との比較などにより相対的に企業価値を評価する手法のこと

マーケットアプローチとは、企業価値の評価手法のひとつで、他企業との比較などによって相対的に企業価値を評価するものです。

実際の株価などを基準に計算を行うため、市場の環境を反映させられ、客観性の高い企業価値を算出できます。また、類似企業・業界との比較を行うことで、他の評価手法と比べると簡易に計算できる点も特徴です。

一方で、類似する企業が少ない場合や規模の小さい業界である場合では、比較対象の企業などを選定するのが難しい点に注意が必要です。また、評価対象企業に特有の要素があると、それを計算に反映させることは困難です。

インカムアプローチは、企業の収益力に着目した評価手法

企業価値の評価手法には、マーケットアプローチの他にもインカムアプローチがあります。インカムアプローチでは、企業の収益力に着目した評価を行います。

インカムアプローチには、次のような計算方法があります。

• DCF法（割引キャッシュフロー法）
  事業が将来生み出すフリーキャッシュフローを予測し、企業価値を算出する
• 収益還元法
  不動産について、将来生みだすと予測される純収益から、現在の価値を算出する
• 配当還元法
  株主に対して支払われる配当金から、企業価値を算出する

インカムアプローチについては、次の記事も参考にしてみてください。

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コストアプローチは、企業の純資産価値に着目した評価手法

コストアプローチも企業価値評価の一手法です。コストアプローチでは、企業が持つ純資産価値に着目した評価を行います。

コストアプローチには、次のような計算方法があります。

• 簿価純資産法
  貸借対照表上の純資産額から企業価値を算出する
• 時価純資産法
  評価対象企業の資産・負債を時価に置き換え、企業価値を算出する

手法1. 類似企業比較法（マルチプル法）

類似企業比較法（マルチプル法）とは、評価対象企業と類似した企業との比較によって企業価値を評価する手法です。具体的には、次のような手順で評価を行います。

類似企業比較法で用いられる指標

類似企業比較法では、次のような指標を用いて企業間の比較を行います。ひとつの指標では適切に比較できない場合があるため、複数の指標を併用するのが一般的です。

• EV/EBIT倍率
  企業価値が、EBIT（利息や税金を支払う前の利益）の何倍かを表す指標です。
  EV/EBIT倍率 ＝ 企業価値 ÷ （ 税引前当期純利益 ＋ 支払利息 － 受取利息 ）
• EV/EBITDA倍率
  企業価値が、EBITDA（利息や税金、その他償却費用を控除する前の利益）の何倍かを表す指標です。
  EV/EBITDA倍率 ＝ 企業価値 ÷ （ 税引前当期純利益 ＋ 支払利息 ＋ 減価償却費 ）
• PER
  一株当たりの収益力を表す指標です。
  PER ＝ 株価 ÷ 1株あたりの当期純利益
• PBR
  一株当たりの純資産の倍率を表す指標です。
  PBR ＝ 株価 ÷ 1株あたりの純資産

類似企業比較法については次の記事で詳しく解説しているので、参考にしてみてください。

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手法2. 市場株価法

市場株価法とは、評価対象企業が上場企業である場合に用いられる手法で、評価対象企業の株価を基準にして企業価値を評価するものです。急激な株価変動による影響を抑えるため、1〜6ヶ月程度の期間を設定して計算を行うのが一般的です。

株価は市場における投資家の評価が反映されるため、客観性の高い評価が可能な手法であるといえます。ただし、株式の取引数が少ない場合などには、株価が企業価値を十分に反映していないおそれがあります。

手法3. 類似取引比較法

類似取引比較法とは、過去の類似するM＆Aにおける取引価格を基に、評価対象企業の価値を算定する手法です。次のような指標を用い、類似する取引との比較を行います。

• 買収額 ÷ 被買収企業の売上高
• 買収額 ÷ 被買収企業の営業利益

計算は簡易ですが、過去のM＆Aの情報に関する情報を手に入れることは難しいため、使用できる場面は限られます。また、M＆Aの価格には、売り手企業と買い手企業の事業における相乗効果などが加味されていることにも注意が必要です。