サステナビリティ・トランスフォーメーション（SX）を背景も合わせて解説

サステナビリティ・トランスフォーメーション（SX）という言葉をご存知ですか。これは、持続可能性を重視した経営への転換を指す言葉で、近年注目が集まっています。
この記事では、SXが注目されている背景や3つの要素、具体的な取り組みを解説します。

サステナビリティ・トランスフォーメーション（SX）とは、持続可能性を重視した経営へ転換すること

サステナビリティ・トランスフォーメーション（SX）とは、持続可能性（サステナビリティ）を重視した経営方針に転換することを指す言葉です。社会の不確実性が高まる中で、企業の「稼ぐ力」とESG（環境・社会・ガバナンス）を両立し、中長期的な企業価値を創造することを目指します。

デジタル・トランスフォーメーション（DX）との違い

SXと類似しており、同様に近年注目されている言葉にデジタル・トランスフォーメーション（DX）があります。DXとは、IT技術を用いて製品やサービスといった企業の価値提供のあり方を変革することを指します。SXとDXは、どちらも企業の既存のシステムを転換する点は共通しています。

しかし、DXは短期的な成果を求める取り組みで、現時点での価値向上や効率化を目指しています。そのため、短期的には他社よりも優位に立てるものの、長期的な視点で見ると差別化するのは難しくなっています。一方で、SXは中長期的な視点での持続可能性を重視しており、DXよりSXに重きを置く企業も増えています。

DXについては、以下の記事も参考にしてみてください。

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サステナビリティ・トランスフォーメーションが注目されている背景

経済産業省経済産業政策局「サステナブルな企業価値創造に向けた対話の実質化検討会」が2020年8月に発行した「中間取りまとめ～サステナビリティ・トランスフォーメーション（SX）の実現に向けて～ 」では、SXについて触れています。

出典：経済産業省（https://www.meti.go.jp/press/2020/08/20200828011/20200828011.html）

この中間取りまとめによると、SXの背景には、企業を取り巻く環境が変化している現状があるとされています。具体的には、気候変動や新型コロナウイルス感染症の流行といった要因が挙げられています。こうした環境変化に対して、中長期的に企業価値を向上させる取り組みとしてサステナビリティ・トランスフォーメーションが求められています。

しかし、サステナビリティ・トランスフォーメーションは不確実かつ中長期的な取り組みになることから、投資家の理解を得にくい場合があります。この認識のギャップを解消するためには、企業と投資家が長期的な時間軸で対話し、「企業のサステナビリティ（稼ぐ力）」と「社会のサステナビリティ（社会課題）」を同期化させる必要があります。これにより、企業と投資家の認識のギャップを解消し、社会の不確実性が高まる中でも中長期に企業価値を向上できます。

SXの3要素

SXを実現するためには、以下の3つの要素が重要になります。

1. 企業のサステナビリティを高める：企業としての「稼ぐ力」を中長期に持続化・強化する
2. 社会のサステナビリティを経営に反映させる：「稼ぐ力」の持続性・成長性に対するリスクとオポチュニティ（機会）を把握する
3. 企業のレジリエンスを高める：企業と投資家が対話を重ねて中長期的な価値創造ストーリーを磨く

SXを実現するにはダイナミック・ケイパビリティが必要

SXの実現に向けて、ダイナミック・ケイパビリティという能力が重要視されています。これは、取り巻く環境や状況の変化に応じて、企業が自身を変革する能力です。

ダイナミック・ケイパビリティは「感知（Sensing）」「捕捉（Seizing）」「変容（Transforming）」の3要素から構成されています。「感知」は環境の変化から生じる脅威や危機を感知する能力であり、「捕捉」は状況を的確に捉えて資源を再構成する能力を指します。そして、「変容」は競争力を持続的にするために組織を変革・刷新する能力です。ダイナミック・ケイパビリティを高めることで、環境の変化に対して柔軟に対応し企業の競争力を向上させられます。

ダイナミック・ケイパビリティについては、以下の記事も参考にしてみてください。

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SXの具体的な取り組み：サーキュラーエコノミー

SXの具体的な取り組みの1つに、今ある資源を有効活用し無駄を減らす「サーキュラーエコノミー（循環経済）」があります。サーキュラーエコノミーでは、「3R：リデュース（Reduce）、リユース（Reuse）、リサイクル（Recycle）」を下地として、資源の投入量や消費量を抑えつつも技術革新などによって付加価値を生み出すことを目指します。
これまでは、大量生産・大量消費・大量廃棄と一方通行の「リニアエコノミー（直線型経済）」が形成されてきました。しかし、リニアエコノミーは健全な物質循環を阻害してしまうだけでなく、気候変動や資源の枯渇、生物多様性の破壊といった環境問題にも大きな影響を与えています。

サーキュラーエコノミーに移行することで、環境問題を解決し、またそれによって持続可能な成長を実現できると期待されています。さらに、サーキュラーエコノミーによって企業の持続可能性が高められるだけでなく、新しい競争力の源泉を見出せる可能性もあります。日本においては、再生資源に由来する原材料の比率を高めたり、石油由来資源の代替となる素材を開発したりするなど、様々な取り組みが企業によって行われています。